ValEUsは欧州委員会（EU Commission）のジャン・モネ政策ネットワーク（Jean Monnet Policy Network , JMPN）の一つに採択されたヴィアドリナ欧州大学（ドイツ）が代表を務める国際的研究プロジェクトで、本学を含めて17か国20の研究機関が参加しています。
このプロジェクトは「ValEUs；EU外交政策に関する研究・教育ネットワーク」と題し、EUの外交政策とその価値観にもたらされる課題に焦点を当て、学際的な共同研究や国際交流を通じて教育研究を行い、政治や市民社会両方への提言をまとめるべく活動をしています。
ValEUsの活動にご興味のある方は、ぜひWEBページをご覧ください。
| お問い合わせ |
【プロジェクトに関するお問い合わせ】 同志社大学 グローバル・スタディーズ研究科 准教授 三牧聖子
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「オープンアクセス加速化事業」（文部科学省・研究振興局、2024年度）の採択を受け、下記の通り、オープンアクセス（OA）支援を実施します。
要件を満たす論文の投稿を予定している場合、論文のオープンアクセス化推進のため、本OA支援（APC支援）をご活用ください。
なお、本支援の開始に伴い、現在実施中の「国際学術論文公開奨励研究費」支援について、2024年7月4日以降にAPCの支払いが決済されたものは、受付を停止させていただきます（本案内の新たな支援への移行をお願いします）ので、あらかじめご承知おきください。
1.目的
1) 国が主導するオープンサイエンス推進（特に即時OA）の状況を理解いただくこと。
2) 本学からのOA論文数を増やすこと。結果として、論文の参照数・引用数の増加につなげること。
3) OAに対するアンケート調査を行い、今後のOA推進策の検討に活かすこと。
2．OA支援（APC支援）の内容
オープンアクセス誌への論文の掲載、あるいはハイブリッド誌に掲載される論文のオープンアクセス化のために必要となる論文掲載公開料（APC;Article Processing Charges）の全額を支援します。
論文掲載のタイミングは様々であること、本支援の予算が2024年度の単年度予算であることから、掲載が確定したものから順に受け付ける形式とし、申請のあった順に支援を行い、予算上限額に達した時点で、支援を終了させていただきます。
３．支援数（予定）
・32件（※APCの実績額により、件数は増減する可能性があります）
・1人当たりの申請件数や支援額に上限は設けない
4．支援を受けるための要件
〇 論文に関する要件
1) Publication typeが、「Article」または「Review」であること。
2) 本学専任教員（任期付教員等を含む）*1)が「筆頭著者」または「責任著者」であること。
3) Scopus掲載論文誌に限定する（掲載誌をCiteScore percentileで統一的に線引きする）
4) 掲載誌がQ1誌（TOP25%、2023年のCiteScore percentileが75%-100%）であること。
5) 掲載が決定していること（将来投稿予定の論文に対して、APC支援を予約することはできません）。
〇 その他の要件
6) 本学の「法人カード」にて決済すること。事務処理の効率化のため、原則「法人カード」以外の決済処理は受け付けません。なお、APCが高額で、法人カードの「利用限度額」を超える可能性がある場合は、限度額の増枠について部課管理者（学部事務室等）にご相談ください。
7) APCの決済日が、「オープンアクセス加速化事業」の交付内定通知日（2024年7月4日）以降、今年度末までであること。なお、予算の上限額*2)に達した場合は、その時点で支援を終了します。交付内定通知日まで遡っての申請は可能ですが、予算上限額がありますので、早めに申請を行ってください。申請のタイミングによっては、支援を受けられない可能性があります。
8) APCの支援を受けるに当たり、別途示す「オープンサイエンス推進に関する動向」（資料）を確認するとともに、申請時に「オープンアクセス推進に係るアンケート」に回答すること。
9) 本支援を受けてAPCの支払いを行ったOA論文は、研究企画課が実施している「国際学術論文公開奨励研究費」の受給を受けることはできません。
*1)本学専任教員（任期付教員等を含む）：専任教員、任期付教員、特定任用研究員、特別任用助教（有期研究員）、特別任用助手（有期研究員）、外国人留学生助手（有期）、チェアプロフェッサー、特別研究員、特別客員教授
*2)予算の上限額：1,344万円（42万円×32本）で予算設計していますが、実際にはAPCの金額はばらつきが大きいため、予算上限額で判断することとします。例えば、APCが42万円を上回る申請が多い場合は、32本に満たずに支援を打ち切る場合があります。逆に下回る申請が多い場合は、32本を超えて支援する場合があります。
5．申請方法
下記申請フォームから申請してください。なお、申請完了しただけでは、OA支援（APC支援）の実施は確定しておりません。事務局からの「支援決定通知」（メール送信）をお待ちください。なお、予算の執行状況（支援の実施状況）によっては、支援が受けられない可能性があります。想定通りの支援が受けられない可能性がありますので、できる限り、「支援決定通知」（メール送信）の受領後にAPCの決済を行ってください。
オープンアクセス推進のためのAPC支援申請フォーム
6.オープンサイエンス推進に関する動向（資料）
本支援では、国が主導するオープンサイエンス推進（特に即時OA）の状況を理解いただくことも目的の一つとしています。本支援の申請に当たり、以下のファイルをご確認ください。
（資料）「オープンサイエンスの推進に関わる動向」へのリンク
7．よくある質問
別添のQ&A集をご覧ください。運用を通じてQ&Aを追記していく場合がありますので、最新のファイルをダウンロードしてご確認ください。
| 申請フォーム | オープンアクセス推進のためのAPC支援申請フォーム 上記、申請フォームより受付を行っております。 |
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| お問い合わせ |
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筋力トレーニングは、筋力向上や筋量増加を目的としてスポーツ・リハビリテーションの現場で広く使用されています。しかし、実践現場では“筋力トレーニングをやりすぎると筋肉が硬くなってしまう”という迷信が存在しています。一方、我々のこれまでの研究では、筋力トレーニングでもストレッチングのように筋肉を大きく且つ長時間伸ばすこと（“筋トレッチング”と命名）で、大腿部後面のハムストリングスにおける特定の筋肉（半膜様筋）が急性的に柔らかくなることを示しました。本研究では、この知見を発展させるべく、筋肉を大きく且つ1回あたり長時間伸ばす筋力トレーニングがハムストリングス各筋の硬さに及ぼす長期的影響を検討しました。
36名の一般成人男性を12名ずつ、週2回のトレーニング群（W2）、週3回のトレーニング群（W3）、コントロール群（CON）にわけました。W2およびW3の対象者は、筋肉を大きく且つ1回あたり長時間伸ばす筋力トレーニングを10週間実施しました。CONの対象者は、介入期間を通してストレッチング・筋力トレーニングを一切行いませんでした。介入期間の前後に、超音波せん断波エラストグラフィを用いてハムストリングス各筋の硬さ（剛性率）を、MRIを用いて各筋のサイズ（筋体積）を、筋力計を用いて膝関節屈曲の最大筋力（関節トルク）を測定しました。その結果、W3において半膜様筋の硬さが慢性的に減少した一方、W2とCONではいずれの筋の硬さも慢性的に変化しませんでした。また、W2とW3では、半膜様筋のサイズと最大筋力も慢性的に増加していました。
本研究の結果は、筋肉を大きく且つ1回あたり長時間伸ばす“筋トレッチング”を週あたり比較的高い頻度で長期間実施することで、筋力トレーニングにおいても筋サイズや筋量を増加させながら特定の筋肉における硬さを減少させることができることを示しています。
本研究は、研究開発推進機構特別任用助教 川間羅聖とスポーツ健康科学部准教授 若原卓他によって実施されました。
論文情報
- 雑誌名： Medicine & Science in Sports & Exercise
- 掲載日： 2024年7月16日
- 論文タイトル： Can Eccentric-only Resistance Training Decrease Passive Muscle Stiffness while Increasing Size and Strength of Hamstrings?
- 著者： Raki Kawama, Katsuki Takahashi, Haruki Ikifune, Hironoshin Tozawa, Takafumi Obata, Ryo Ito, Tatsuya Hojo, Taku Wakahara
| 本件に関するお問い合わせ |
同志社大学 研究開発推進機構 特別任用助教 川間 羅聖 TEL：090-7545-7389 |
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| 取材に関するお問い合わせ |
同志社大学 広報部広報課
TEL：075-251-3120 |
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京都府京田辺市と、同志社大学および日産自動車株式会社の3者は、12日、持続可能なまちづくりに向け電気自動車（EV）を活用したカーボンゼロシティとモビリティサービスを推進していく「3者連携協定」を締結しました。
【協定締結の背景】
京田辺市は、令和2年度に「緑に包まれた美しいまち」京田辺市を次世代につなぐため、2050年までに市内の二酸化炭素排出量実質ゼロを目指す「ゼロカーボンシティ」への挑戦を宣言し、令和5年度に、脱炭素に向けた取り組みの基本方針や数値目標などを盛り込んだ京田辺市ゼロカーボンオフィス実行プラン（第2次京田辺市地球温暖化対策実行計画（事務事業編））を進めています。また、同市は多様な交通施策を活用し、個人や組織・地域のモビリティ（移動状況）が社会にも個人にも望ましい方向へ自発的に変化することを促すモビリティ・マネージメントの取組みを強化し、地域公共交通の維持に努めています。
同志社大学は、温室効果ガスCO2リサイクル社会の実現に向けて、産官学の組織連携をベースとした教育研究活動を全学的に推進するスキームとして「同志社大学カーボンリサイクル教育研究プラットフォーム」を2021年に設置し、先端技術を持つ企業等との連携により、CO2の資源化とエネルギー活用の最適化を進め、「カーボンリサイクル」に取り組んでいます。さらには将来に向けたモビリティ変革を実現するため、「モビリティ研究センター」では、ダイナミックマップを基盤に各モビリティの移動状況をリアルタイムに共有し、複数間の協調走行や域内交通の最適化を実現する情報通信基盤の研究開発および社会への普及検討を行っています。
日産自動車は、これまで培ってきたEVに関するノウハウやネットワークを活かし、エネルギーマネージメント、サーキュラーエコノミーを通じた脱炭素化の実現、および少子高齢化に伴うドライバー不足や地域社会が抱えるモビリティ課題を解決し、誰もが自由に移動できる新しいモビリティサービスの提供による社会変革を産官学で推進しています。EV普及と次世代教育を通じてゼロ・エミッション社会構築を目指し、SDGsの達成や地域社会の発展に貢献するため、全国の自治体・企業の皆さまと連携しています。
本協定の具体的な活動内容は以下の通りです。
- 同志社大学カーボンリサイクル技術と日産VGI技術の連携によるカーボンニュートラル技術の共同研究および京田辺キャンパスのカーボンニュートラル化に関する共同検討
- オンデマンド交通及び将来的な自動運転の実装を含め、地域のモビリティ課題解決に向けた地域交通の在り方を共同検討
- 京田辺キャンパスをコア研究施設とし、学生・住民・行政連携型の持続的な活動を目指す。
京田辺市、同志社大学および日産自動車は、EVの積極的な活用により脱炭素社会を推進し、地域・社会へのモビリティサービス貢献を目的とし、本協定締結に基づく新たなプログラムの創出と様々な取り組みを行います。今後も、3者協定を通じ、京田辺市が目指す「ゼロカーボンシティ」の実現、ゼロ・エミッション社会の先にある美しい自然環境の保全、クリーンで住みやすい持続可能なまちづくりに向け、共創してまいります。
「３者連携協定」の締結に向けて、日産の社長兼CEOの内田 誠は、「日産は『人々の生活を豊かに、イノベーションをドライブし続ける』というコーポレートパーパスのもと、移動と社会の可能性を広げることを目指しています。今回の連携協定を通じて、日産は長年培ってきた電動化・知能化技術に加え、カーボンニュートラルやモビリティに関する諸課題に対して、これまで様々なパートナーや産官学で取り組んできた経験・知見を最大限活かし解決していきます。そして、同志社大学とは互いの強みを生かし、ともに学び合い、力を合わせながら、京田辺市が目指す電気自動車を活用したカーボンゼロシティとモビリティサービスの推進に貢献していきたいと考えています」と述べました。
同志社大学の学長である小原 克博は、「同志社大学は先端的な教育・研究の成果を地域社会に還元することによって、地域社会の活性化のための中核的な役割を果たしたいと考えています。また本学は、地球環境の持続的な発展に寄与する先駆的なサステナブル・キャンパスを創ることを目標としています。今回の3者連携協定は、本学がこれまで取り組んできたモビリティとエネルギーマネージメントに関係する研究を、日産自動車と提携することによりさらに発展させ、その成果を本学の京田辺キャンパスが位置する京田辺市において社会実装することを目指すものとなります」と述べました。
また、京田辺市市長である上村 崇は、「京田辺キャンパス開校以来、様々な分野で連携を深めてきた同志社大学と本市に、新たに日本が世界に誇る自動車業界を牽引するグローバル企業、日産自動車株式会社が加わり、モビリティ及びエネルギーマネージメントに関する3者協定を締結できたことは、本市の未来にとって大きな可能性を秘めていると確信しています」と述べました。
| 本件に関するお問合せ |
同志社大学（研究開発推進機構）研究企画課 TEL：0774-65-8256 |
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| 取材に関するお問合せ |
同志社大学 広報部広報課
TEL：075-251-3120 |
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「速く走る」ことは陸上競技から球技種目まで様々な競技パフォーマンスに貢献する重要な要素です。これまで多くの横断研究で、「速く走るために重要な筋はどこか？」という議論が長年なされてきました。しかし、短距離走選手が行っている日常的なトレーニングによる体幹部・下肢筋量の変化が走パフォーマンスに及ぼす長期的な影響については不明でした。本研究は、体幹部・下肢各筋の筋量変化と陸上競技短距離走パフォーマンスの変化との関係を検討した初の縦断研究と考えており、走パフォーマンスの向上には特定の筋（半腱様筋）の肥大が特に関連することが明らかになりました。
本縦断研究では、23名の大学生陸上競技短距離走選手を対象に、1年間の日常的なトレーニングの前後で体幹部・下肢14の筋における筋体積と100m走における走速度を測定しました。その結果、体幹部・下肢6つの筋で筋体積が増加し、100m走の速度も増加しました。さらに、肥大した筋の中でも唯一ハムストリングスの半腱様筋における筋量増加が最大疾走局面（50–60m）における走速度の増加と関連していました。この結果について、半腱様筋は下肢筋の中でも筋束が長く、走動作など高速度の運動中においても素早く収縮して力を生み出すことのできるという特異的な筋構造が関連していると考えられます。
これまで実践現場では、走パフォーマンスの向上を目指して様々なトレーニングが実施されてきましたが、それらの多くは指導者やアスリートの経験や感覚に基づいて決定されることも多いのが現状です。本研究は、「速く走る」ための効果的なトレーニングプログラムをデザインする上で重要な科学的知見となり、アスリートの競技力向上に資することが期待されます。
本研究は、研究開発推進機構特別任用助教 川間羅聖とスポーツ健康科学部准教授 若原卓他によって実施されました。
論文情報
- 雑誌名： European journal of sport science
- 掲載日： 2024年6月21日
- 論文タイトル： Muscle morphological changes and enhanced sprint running performance: A 1‐year observational study of well‐trained sprinters
- 著者： Raki Kawama, Katsuki Takahashi, Hironoshin Tozawa, Takafumi Obata, Norifumi Fuji, Aya Arai, Tatsuya Hojo, Taku Wakahara
| 本件に関するお問い合わせ |
同志社大学 研究開発推進機構 特別任用助教 川間 羅聖 TEL：090-7545-7389 |
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同志社大学 広報部広報課
TEL：075-251-3120 |
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基礎生物学研究所 神経行動学研究部門の西海望 研究員、同志社大学藤岡慧明 特任研究員准教授（研究開発推進機構）および飛龍志津子 教授（生命医科学部）は、コウモリが逃げ回る獲物を超音波で捕捉する際に複数の戦術を調和させ照準精度を劇的に高めていることを明らかにしました。そして、複数の戦術を運用する上での統合的な制御方針を提起しました。
物体を視野内に捉え続ける「目標トラッキング」の能力は、動物が生きていく上で重要な役割を果たしています。感覚にはどうしても遅れが伴う中で、どのように動物はこれを解決し、精度の良いトラッキングを成り立たせているのかを明らかにすべく、本研究では優れた追尾能力を持つニホンキクガシラコウモリを対象に、その目標トラッキングの戦略構造を調べました。その結果、本種は「①目標方向の予測」、「②スキャンレートの高速化」、「③スキャン範囲の拡大」、「④目標方向の安定化」という４つの戦術を同時に展開することで、感覚の遅延を補い、劇的にトラッキング精度を改善させていることが判明しました。その一方で、複数戦術の同時展開は個体にマルチタスクを課すため、実際に運用するには相当の困難さがあると考えられます。これをコウモリがどのように克服しているのか分析した結果、各戦術は単一の運動パラメータへの反応に集約できることが明らかになりました。つまり一見複数のタスクを負っているようで、実はコウモリはタスクをうまくまとめあげ、負荷を低減していることが示唆されました。
以上の結果から、コウモリが逃げる目標をいかにうまく捉え続けているのかが明らかになりました。トラッキング時の感覚の遅延の問題は、コウモリに限らず様々な動物、そしてセンシング機器にも通ずるものです。そのため、本研究成果は、動物におけるセンシング能力の進化の理解に示唆を与えるばかりか、センシング機器に対しても工学的な示唆を与えることになると期待されます。
本研究は、国際学術誌 Current Biology に日本時間2024年6月25日に掲載されます。
報道担当
- 基礎生物学研究所 広報室
TEL: 0564-55-7628
FAX: 0564-55-7597
E-mail: press@nibb.ac.jp
- 同志社大学 広報部 広報課
TEL：075-251-3120
FAX：075-251-3080
E-mail：ji-koho@mail.doshisha.ac.jp
| 本件に関するお問い合わせ |
基礎生物学研究所 神経行動学研究部門 TEL：0564-59-5878 |
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| 取材に関するお問い合わせ |
同志社大学 広報部広報課
TEL：075-251-3120 |
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同志社大学 理工学部インテリジェント情報工学科 知的機構研究室（奥田正浩 教授）とコマツ株式会社（本社：大阪府東大阪市、代表取締役：小松 智）は、日本DX大賞実行委員会が主催する 「日本DX大賞2024」へ応募し、応募総数132件から厳正な審査の結果、ポスターセッションに採択されました。
産学連携の共同研究で開発した、壁紙AI識別アプリ「かべぴた」について、『壁紙のAI識別アプリ「かべぴた」 ～人力で数時間かかった品番識別が数秒で完結！』というタイトルで発表します。
本イベントにご興味のある方は、「日本DX大賞2024」ポスターセッションのWEBサイトをご覧ください。
| お問い合わせ | 【壁紙AI識別アプリ『かべぴた』についてのお問い合わせ】 コマツ株式会社（大阪府東大阪市川俣1-15-14 コマツビル） 【研究に関するお問合せ】 同志社大学 理工学部インテリジェント情報工学科 知的機構研究室 【産学連携に関するお問合せ】 同志社大学リエゾンオフィス |
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ウエット仕様を中心としたレンタルラボの入居者を募集しています。
D-egg（同志社大学連携型起業家育成施設）
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研究成果の社会実装を目指す大学等の研究者の方
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大学等との産学連携による新規事業展開を目指す企業または個人の方
【公募詳細】
https://www.smrj.go.jp/incubation/solicitation/frr94k0000028xgk.html
【お問合せ先】
独立行政法人 中小企業基盤整備機構 近畿本部 D-egg IM室
〒610-0332 京都府京田辺市興戸地蔵谷1番地
Tel：0774-68-1378 Fax：0774-68-1372
HP：https://www.smrj.go.jp/incubation/d-egg/
| お問い合わせ |
リエゾンオフィス（研究開発推進課-京田辺） TEL：0774-65-6223
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研究開発推進機構研究推進部では、本学の国際的な研究プレゼンス向上を図るため、研究者の研究成果をいち早く世界へ発信することで、共同研究への発展の契機となるなどを期待し、2021年度から国際研究広報の支援を実施しています。
対象となる論文発表のご予定がある場合は、是非ご連絡ください。
■対象となる論文
①研究論文の場合
・ 本学研究者等（＊1）が筆頭著者もしくは責任著者
・ 本年度中の掲載が決定している論文、かつ論文公表後90日以内
・ Top 10%ジャーナルなど高インパクトジャーナルへの掲載
②書籍の場合
・ 本学研究者等（＊1）が執筆
・ 下記の国際広報対象出版社（＊2）から出版された書籍またはbook chapterで、査読を経ているもの
＊1 専任教員、任期付教員、特別客員教授、特別任用教授、専任フェロー、特定任用研究員A・B、チェア・プロフェッサー、特別任用助教（有期研究員）、特定任用助手（有期研究員）、特別研究員A・B、外国人留学生助手（有期）、日本学術振興会特別研究員（同志社大学研修員）。
＊2 Academic Press，Basic Books、Brill，Cambridge University Press，Columbia University Press，Cornell University Press，Duke University Press，Elsevier Science，Harvard University Press，Indiana University Press，John Wiley & Sons，Johns Hopkins University Press，Kluwer，Lexington Books，Massachussets Institute of Technology Press，New York University Press，Oxford University Press，Palgrave Macmillan，Princeton University Press，Routledge、Sage，Springer International，Springer Nature，Stanford University Press，University of California Press、University of Chicago Press，University of Michigan Press，University of Minnesota Press，University of Texas Press，University of Wisconsin Press，Yale University Press．※2024年度4月15日時点の支援対象であり、申請時期によっては最新情報に更新する可能性があります。
■支援内容
①英語リリース文の作成
サイエンスライターが研究論文をもとにリリース文を作成します。リリース文の作成にあたり、簡単な質問票（ニュースリリース質問票）への回答、写真・図等の素材の提供をお願いしております。
※「英語リリース文の作成」は、研究論文の場合のみの支援となります。書籍またはbook chapterの場合は、申請者自らがリリース文を作成してください。
②EurekAlert!への掲載
EurekAlert!にリリース文を掲載します。
■実施件数
・20件程度
※予定件数に到達した時点で国際研究広報に係る費用面での支援は終了しますが、費用負担いただける場合は、各種手続き等の支援は引き続き実施します。
■受付期間
・2025年2月末日までに下記連絡先までご連絡ください。
※予算件数に到達した時点で費用面の支援は終了する場合があります。
■申請方法
①研究論文の場合は、「ニュースリリース質問票」を用いて、下記申請先までご連絡ください。
ニュースリリース質問票はこちらからダウンロードしてお使いください。
②書籍またはBook chapterの場合、
ア） 出版社名 ，イ）著書タイトルまたはbook chapterタイトル ，ウ）出版日 ，エ）著者名・所属
を添えて、下記連絡先までご連絡ください。
| 申請先 |
研究開発推進機構 研究推進部 URA E-mail：jt-ura@mail.doshisha.ac.jp |
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- 研究成果の国際広報を支援します。
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研究成果の国際広報（チラシ）
| お問い合わせ |
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同志社大学（京都市、学長：小原克博）と立教大学（東京都豊島区、総長：西原廉太）は、相互協力・連携に関する協定を締結しました。2024年５月７日、立教大学において協定書調印式を執り行いました。
両大学はキリスト教主義、またキリスト教に基づく教育を掲げ、これまでも教育研究における価値観を共有する関係を構築し、双方の学生、教職員による交流が行われてきました。体育会における「同立合同定期戦」は70回を超える伝統があり、長い年月をかけて培われてきた両大学の交流を象徴するものです。両大学が紡いできた関係をより強固なものとし、双方の発展に寄与すること、また学生、教職員による交流にとどまらない広範な教育研究における連携を目的として相互協力・連携に関する協定を締結しました。
協定の概要
- キリスト教の諸活動における相互協力及び連携
- 教育、学術研究における相互協力及び連携
- 学生の正課外活動における相互交流
- 教職員の人事交流
- ファカルティ・ディベロップメント及びスタッフ・ディベロップメントにおける相互協力及び連携
- 教育研究施設、装置及び設備の共同利用
など
両大学の概要
同志社大学
1875（明治8）年に設立された同志社英学校をルーツとする、14学部・16研究科で構成される総合大学。建学の精神「良心教育」に基づく教育研究を展開。2025年に創立150周年を迎える。
【今出川校地】京都府京都市上京区今出川通烏丸東入
【京田辺校地】京都府京田辺市多々羅都谷1-3
立教大学
1874（明治７）年創立。国際性やリーダーシップを育むリベラルアーツ教育を特色とし、総合大学としての強みを生かした教育研究を展開。11学部・15研究科で構成。2024年に創立150周年を迎える。
【池袋キャンパス】東京都豊島区西池袋３-３４-１
【新座キャンパス】埼玉県新座市北野１-２-２６
同志社大学学長・立教大学総長によるコメント
同志社大学学長 小原 克博
今回の両大学の協定書締結を契機として、今後、それぞれの大学が大いに発展し、大学間連携の先駆的モデルとなることを期待しています。また、この協定の成果が大学内にとどまらず、社会にも広く波及することを願っています。すなわち、首都圏にある立教大学と関西にある同志社大学との間に展開された新たなフィールドから、日本や世界の未来が見えるような関係の構築に尽力していく所存です。
立教学院は聖公会の伝統に立ち、同志社はプロテスタント（会衆派）の伝統に立っていますが、両大学の関係は、キリスト教教育の多様性と新たな可能性を開くことになるでしょう。この協定を通じ、双方の学生・教員・職員が大きな刺激を得て、新しい世界を展望することができるよう、大いに夢を語り合っていきたいと思っています。
立教大学総長 西原廉太
立教大学は本年創立150周年、同志社大学は来年創立150周年を迎えます。1874年、米国聖公会の宣教師チャニング・ムーア・ウィリアムズは、当時の日本の実利主義的な風潮をよそに、「キリスト教に基づく真の人間教育を行う場」として立教を位置づけました。1875年に同志社を設立した新島襄は、知識教育に偏ることのないよう、キリスト教に基づく「良心の全身に充満」した人々を輩出したいと願いました。
東京と京都と場所は違えど、この150年もの間、それぞれこの共振し合う「建学の精神」を基盤にして、丁寧なリベラルアーツ教育を行ってきた両大学が、この度、相互協力・連携に関する協定を調印することの意義と可能性は計り知れません。
教育、研究、学生交流、教職員人事交流、教育研究施設等の相互利用など、フルレンジの連携を推進してまいります。
| 本件に関するお問い合わせ |
同志社大学広報部 広報課 TEL：075-251-3120 立教大学総長室 広報課 TEL：03-3985-2202 |
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同志社大学 理工学部インテリジェント情報工学科 知識情報処理研究室は同志社女子大学、大妻女子大学と認知度推定プロジェクトにて共同開発したAIによる認知機能推定技術（特許出願中）を用いた軽度認知症リスクチェックを、関西を代表するドラッグストアのキリン堂3店舗にて実施します。
開催期間は、2024年5月1日～6月30日を予定しています。リスクチェックの実施につきましてはキリン堂の各開催店舗までお問い合わせください。なお、担当者不在の場合はリスクチェックができない場合がありますので、事前にお問い合わせされることをおすすめいたします。
実施店舗
宝塚宮の町店（担当：大杉、竹内）
〒665-0843 兵庫県宝塚市宮の町4-14
TEL：0797-85-4800
高石加茂店（担当：栗真）
〒592-0012 大阪府高石市西取石3-8-40
TEL：072-267-7644
吹田亥子谷店（担当：桝田）
〒565-0824 大阪府吹田市山田西1-13-1
TEL：06-6816-1530
| お問い合わせ |
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論文のオープンアクセス化とは、研究成果を出版社による制限なしに誰でも無償で見ることができるようにすることです。オープンアクセス化は、研究成果を社会に還元するという点で大きな意義があります。
近年、学術雑誌価格の高騰や学術出版社の寡占といった問題に端を発し、せっかく 雑誌に論文を発表しても、限られた人しか読むことができない事態が起こっています。この問題に対し、オープンアクセス化を加速させる動きが活発になっています。2023年5月のG7広島サミット及びG7仙台科学技術大臣会合に端を発し、「公的資金による学術論文等の即時オープンアクセス（以下、「即時OA」という。）」の実現に向けた検討が進められ、科研費/JST/AMEDといった公的資金において2025年度に新規採択された研究課題から、即時OAの対象となることが決まっています。
本学は、国際的に高く注目されている学術雑誌に投稿し、オープンアクセス化により研究成果を広く公表することを奨励し、学術コミュニティや社会に貢献しようとする研究者の研究活動を支援する目的で、２０２３年度より「国際学術論文公開奨励研究費」による支援を実施してきました。昨今の即時OAの動向を踏まえ、今年度も「国際学術論文公開奨励研究費」による支援を実施することとします。
１．内容
（１）対象とする論文
本学専任教員（任期付教員を含む）が筆頭著者または責任著者（＊1）、かつ、ハイインパクトなオープンアクセス誌（Top10％誌）への掲載（＊2）
＊1 論文の研究分野や掲載誌によっては、著者名をアルファベット順に掲載するなど、「筆頭著者」「責任著者」といった概念が適切でない場合があります。このような場合は、申請者による論文掲載料（APC:Article Processing Charge）の支払いの確認をもって支援対象の判断をさせていただきます。
＊2 TOP10％誌の確認方法については、参考資料参照。
（２）支援内容
下記区分毎の上限額又は申請者が要した論文掲載料のいずれか低い金額と同額の奨励研究費＊3を交付します。
【A区分】 TOP 5％誌：上限50万円
【B区分】 TOP10%誌：上限25万円
*3 奨励研究費の特徴：
・研究費として交付します。
・使用できる範囲は、学術研究奨励費（特定研究奨励費）に準じます。
・交付された奨励研究費は、交付を受けた年度の次年度に限り繰り越すことができます。また繰り越した奨励研究費は次年度の奨励研究費との合算利用を可能とします。
（３）申請方法
論文が掲載されたオープンアクセス誌の発行日から3ヵ月以内に、申請フォーム（https://forms.office.com/r/pj7VfwtNam）から申請してください。
※留意事項：
・1研究者につき、申請件数は1件／年度までとします。
・本支援は毎年度予算の範囲内において先着順で受け付けておりますので、申請時点で予算枠を超えていた場合、受付できない可能性があります。
・予算枠の状況等は、下記「お問い合わせ先」までご確認ください。
２．受付時期
２０２４年４月～随時、受付中
※申請時点で予算枠を超えていた場合は受付できない場合がありますのでご了承ください。
| 申請フォーム | 申請フォーム（Forms：要学内アカウント） 上記、申請フォームより受付を行っております。 |
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| お問い合わせ |
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生物は、ある出来事A の後に重要な出来事B が生じると、A からどのくらい経った後に、つまり「いつ」、B が生じるかを記憶するようになります。しかしながら、この「いつ」の記憶の獲得にどのような神経メカニズムが関わるのかについては不明でした。今回の研究から、「いつ」を新しく記憶するときに、背側線条体のコリン介在性ニューロンが関わることが明らかになりました。
パーキンソン病に代表される背側線条体に関わる神経疾患はこのような時間に関わる認知を困難にすることが示唆されています。今回の研究成果で明らかになった背側線条体のコリン介在性ニューロンの役割を鍵として、「いつ」の記憶が脳内でどのように作られていくのかが紐解かれることが期待されます。
この研究は、本学大学院生 西岡優彦（心理学研究科 博士後期課程/日本学術振興会特別研究員）と心理学部教授・畑敏道の共同研究として実施・出版されました。
※研究内容詳細については【別紙】をご参照ください。
論文情報
Nishioka, M., & Hata, T. (2024). Cholinergic interneurons in the dorsal striatum play an important role in the acquisition of duration memory. European Journal of Neuroscience, 1–13.
| 研究に関するお問い合わせ |
同志社大学 心理学部 教授 畑 敏道 TEL：0774-65-7087 |
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| 取材に関するお問い合わせ |
同志社大学 広報部広報課 TEL：075-251-3120 |
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このたび、JST大学発新産業創出基金事業 スタートアップ創出プログラム「KSAC-GAPファンド」の募集を開始しますのでご案内いたします。
また、事前説明会を実施しますので、応募をご検討されている方は是非ご参加ください。
■説明会開催日時
第1回：2024年4月10日（水）12:00～13:00
第2回：2024年4月11日（木）18:00～19:00
第3回：2024年4月12日（金）18:00～19:00
■参加方法
オンライン開催のみ
お申し込み後、zoomリンクをお送りします。
■説明会参加申込期限
参加希望日前日の正午までにお申し込みください。
■説明会申込方法
こちらのフォームよりお申込みください。
※下記には概要のみ記載しております。
応募の際は、必ず応募要領など詳細をご確認いただき、ご応募ください。
趣旨・目的
本プログラムでは、KSACの主幹機関およびSU創出共同機関である大学の研究成果の起業による事業化を支援します。研究成果と事業化の間のギャップを埋めるため、事業化に向けて達成すべきマイルストン（研究開発および事業化に向けて節目となる中間目標）を設定し、ビジネスモデルのブラッシュアップ、試作品製作、仮説検証のためのデータ（実験結果、計算結果）等の整備を進めるための資金（GAPファンド）をはじめ、採択された研究開発課題に対しては、研究代表者が所属する大学の起業支援人材が伴走型の支援を提供します。
関西スタートアップアカデミア・コアリション（KSAC）
KSACは、関西圏の大学や、産業界、金融機関、自治体等70以上の機関が参画し、地域や組織を超えて連携しながら人材・研究課題・資金の好循環をつくり、関西圏における起業家の裾野拡大や大学発スタートアップ（以下、「大学等発SU」という）の連続的創出により、世界に伍するスタートアップ・エコシステムの構築を目指すプラットフォームです。 なお、本プログラムの公募は、国立研究開発法人科学技術振興機構（以下、「JST」という。）が実施する大学発新産業創出基金事業を委託されたKSACが募集を行うものであり、全4回の公募を予定しています。
募集するプログラムの概要
本プログラムでは、ステップごとに下記（1）～（5）の募集を行います。
- 【ステップ1】応用研究
- KSAC-GAP IV（Idea Verification）
- KSAC-GAP PSF（Problem Solution Fit）
- KSAC-GAP OD（Overseas Deployment）
- KSAC-GAP BCB（Back-Casted Business）
- KSAC-GAP PMF（Product Market Fit）
【ステップ2】概念実証・スタートアップ組成
- ※
-
複数プログラムの併願申請はできません。
申請者
【ステップ1】研究代表者
【ステップ2】研究代表者＋事業化推進機関
- ※
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ステップ2に申請予定で、事業化推進機関が見つからない場合は、下記「申請書類提出先・問い合わせ先」にご相談ください。
募集期間
2024年3月21日(木)～2024年5月24日(金) 正午（締切厳守）
助成金額（上限）
- 【ステップ1】
- KSAC-GAP IV 500万円
- KSAC-GAP PSF 1000万円
- KSAC-GAP OD 1000万円
- KSAC-GAP BCB 1000万円
- KSAC-GAP PMF 6000万円（初年度3000万円）
【ステップ2】
助成期間
- 【ステップ1】
-
最長1年間（2024年10月1日～2025年9月30日を予定）
- 【ステップ2】
-
最長2年間（2024年10月1日～2026年9月30日を予定）
採択予定件数
- 【ステップ1】
- KSAC-GAP IV 15件
- KSAC-GAP PSF 10件
- KSAC-GAP OD 5件
- KSAC-GAP BCB 5件
- KSAC-GAP PMF 5件
【ステップ2】
- ※
-
採択予定件数は、他大学も含めたKSACプラットフォームとしての件数です。
申請方法
公募要領等をご確認のうえ、期日までに電子メールにて必要書類をお送り頂きますよう、よろしくお願いいたします。
申請書様式
- 様式1
-
研究開発課題の概要（Word）
- 様式2
- 課題予算案（Excel）
- 様式3
- 面接審査資料（PowerPoint）※
【ステップ2】のみ
- 様式4
-
事業化推進機関および事業化推進者の概要（Word）
- 様式5
-
事業化推進機関の財務状況（Excel）
- －
-
事業化推進機関の決算報告書または有価証券報告書（いずれも3期分）（PDF）
- －
-
(国税)納税証明書
- ※
-
様式3は書面審査を通過した研究代表者のみ提出が必須となります。（提出期限は書面審査後に通知します。）
- ※
-
様式についての詳細は公募要領や様式の記載例をご確認ください。
申請書類提出先・問い合わせ先
〒610-0394 京都府京田辺市多々羅都谷1-3
同志社大学リエゾンオフィス
TEL：0774-65-6223
E-Mail：jt-liais@mail.doshisha.ac.jp
本誌をお手に取りにくい環境の方など、ぜひともご利用ください。
| お問い合わせ |
同志社社史資料センター TEL：075-251-3042
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