研究データの管理及び公開を支援する環境の整備の一環として、国立情報学研究所が提供する学認LMSを用いて、「研究データ管理」に関する学習コースの提供を開始しました。
申請手続きなしで、本学の Single Sign Onによる認証を利用し受講可能です。是非ご活用ください。

・学認LMSへのリンク（https://lms.nii.ac.jp/）
・学認LMSの利用方法（PDF）

同志社大学商学部髙橋広行ゼミナール（所在地：京都市上京区　以下、髙橋ゼミ）とパナソニックグループ（以下、パナソニック）は、2024年10月より「メンズグルーミングの、新たな市場・需要・文化を創っていくような、新商品企画＋マーケティングプランの作成」をテーマに産学連携の取り組みを始め、2025年1月30日（木）に同志社大学において最終発表会を行いました。

消費者行動・マーケティングについて企業タイアップによる実践的な学びをゼミ活動に取り入れている髙橋ゼミと、同ゼミと継続的な接点を重ね、Z世代が考える視点をビジネスに取り入れたいパナソニックによる産学共創が実現しました。

ゼミ生49名（当時3年生26名、2年生23名）が9グループを編成してグループワークに取り組み、パナソニックの社員8名がメンターとして参加。現状分析や課題設定、新商品企画、マーケティングプランに対して、ビューティ・パーソナルケア事業でマーケティングを担当している社員ならではの実践的な視点でアドバイスを行いました。ゼミ生は約4ヶ月間にわたり、大学で学んだマーケティングや消費者行動に関する知識・フレームワークを活用しながら、パナソニックのメンズグルーミング事業について、顧客起点でインサイトやニーズ、提供価値を徹底的に考え抜いた上で、Z世代ならではの着眼点やアイデアもふんだんに盛り込んだ新商品企画およびマーケティングプランの提案を行いました。

最終発表会当日は、パナソニック社員による提案とも思えるような、的確な分析に基づいた実現可能性の高い提案や、独自性のある提案などが多数披露され、優勝と準優勝の2グループを表彰しました。

髙橋教授は「全体的にどのチームとも、素晴らしい企画提案でした。単なるアイデア提案にとどまらず、現状分析を踏まえ、パナソニックが抱える課題や消費者ニーズを明確にした上で、どのような価値を設計していくのかという点をしっかりと考え抜いていました。2年生はゼミに入り、初めての企画提案だったので戸惑うことも多かったと思いますが、それでも高い完成度でした。ただ今回は、3年生のチームの方が総合力という点で、やや上回っていました。緻密な分析とそこから具体的な施策につなぐロジックや、提案された商品企画そのものがユニークでした。この経験を踏まえ、2年生はさらに大きく成長して欲しいと思います」と評価しました。

パナソニックへの企画提案に真剣に取り組んでいただいたことに対し、入賞グループのゼミ生10名を家電事業の拠点であるパナソニック目黒ビルに招待する特別イベントを企画し、2月28日（金）に実施しました。社員食堂でのランチ体験や社員が執務するフロアを含むオフィス見学ツアー、若手社員との懇談会などを実施し、大学での学びと企業のビジネスの繋がりをより深く感じていただくとともに、パナソニックグループで働くことをより身近に感じていただける機会となりました。

ゼミ生からは「今回のパナソニックへの企画提案は、これまでのゼミ活動で実践的に学んだマーケティングや講義の知識を活かしながら、Z世代ならではの視点で顧客のインサイトやニーズを徹底的に考え抜き、本気で取り組んだ集大成であったと思います。目黒ビル訪問では、社員食堂でのランチ体験やオフィス見学、社員の皆さんとの座談会を通じて、大学での学びと実際のビジネスの繋がりを強く実感しました。何より『人』を大切にする企業風土に触れ、パナソニックで働くことがより身近に、そして魅力的に感じられる貴重な機会となりました。心より感謝申し上げます」との感想が寄せられました。

この成果を受けて、新年度の開始にあたり、産学連携の取り組みの継続に、同志社大学とパナソニックで4月に合意しました。今年度は、マーケティングに関する事例紹介等をテーマにした授業をパナソニックが行う予定です。

「ものをつくる前に、人をつくる」など人づくりに関する創業者 松下幸之助の考え方が根付くパナソニックグループでは、学生が年次にとらわれず一人ひとりに適したタイミングで将来について考え、企業との関わりの中で成長や可能性を広げるきっかけづくりに注力し、「パナソニック キャリアデザインプログラム」を展開しています。パナソニックグループは、今後も “人づくり”への姿勢を大切にし、産学共同での人材育成などを通じて学生の自律的なキャリア形成支援を行ってまいります。

東京大学協創プラットフォーム開発株式会社（本社：東京都文京区本郷、代表取締役社長 植田浩輔、以下、「東大IPC」）と18大学、4国立研究機関（※1）による国内最大規模を誇るアカデミア共催の起業支援プログラム「1stRound」は、この度、国立大学法人お茶の水女子大学、学校法人同志社 同志社大学、国立大学法人広島大学が新たに参画することを発表します。

引き続き、「1stRound」は国公立・私立大学、研究機関による、国内最大規模を誇る国内アカデミアディープテックシーズの起業支援を展開するプログラムとして、大学・研究機関から生まれる様々な技術シーズを社会実装へ結びつけるための事業・起業化に特化した支援を通じて、成長を目指してまいります。

技術シーズの社会実装を支援、国内最大規模を誇るアカデミア・Non-Equity型起業支援プログラム

日本のアカデミアには世界に伍する技術シーズが多数ある一方で、早期事業化における支援サポートはまだ十分ではないのが現状です。「1stRound」は、初動を加速させるためのNon-Equity型資金支援をはじめ、その事業価値が算定可能な事業体・スタートアップとなるためのハンズオン支援を行うべく、2017年より東京大学を母体に「起業支援プログラム」としてスタートしました。2019年より名称を「1stRound」とし、コーポレートパートナーの参画も得たコンソーシアム形式で展開、その後共催機関を国立・私立の18大学、4つの国立研究機関まで広げ現在に至ります（※1）。

この度、国立大学法人お茶の水女子大学、学校法人同志社 同志社大学、国立大学法人広島大学が新たに参画いたしました。引き続き大学、研究機関を含むアカデミアの技術シーズ支援へと拡大してまいります。

過去採択企業の資金調達成功率は約90%以上、大手企業との協業も拡大

「1stRound」では、過去9年で累計102チームを採択し、会社設立・資金調達を支援してまいりました。過去採択チームの資金調達成功率は90％以上、大型助成金の採択率50%以上を達成しております。また、コーポレートパートナーを中心とする大手企業との協業関係の創出にも注力しており、各回とも半数を超えるチームが協業に至っております。採択企業とコーポレートパートナーをはじめとする様々なステークホルダーを繋げ、双方の知見を活かしたより良いスタートアップ創出のためのコミュニティの醸成とともに、技術シーズを活用したスタートアップビジネス促進の加速を目指します。

「1stRound」は大学、研究機関とのアカデミア内の連携、企業との協業・オープンイノベーションを展開していきながら、アカデミア関連スタートアップの更なる裾野拡大と、アカデミア周辺のイノベーション・エコシステムの構築・拡大を目指し、活動を展開してまいります。

各大学/研究機関からのコメント

国立大学法人お茶の水女子大学　副学長（研究・産学連携担当）相川 京子 コメント
お茶の水女子大学ではこれまで、アントレプレナーシップの原理と方法、そしてジェンダード・イノベーションやSDGsに関連するアイデアを製品やサービスに結び付けるための手法、起業を取り巻く産業界との連携などについて学ぶ機会を学生に向けて提供してきました。今回、「1stRound」に参画させていただくことにより、研究成果をイノベーション創出に結びつけることができる実践的な能力を身に付けた「女性イノベーター」の育成や、お茶の水女子大学における研究から発するスタートアップの創出の機運が活発になることを期待しています。

学校法人同志社 同志社大学　リエゾンオフィス所長　宮本 博之 コメント
同志社大学では、同志社大学発の研究成果やアイデアに基づく、ベンチャー起業・事業化をサポートしています。2024年度からは、リエゾンオフィスにて起業支援コーディネーターを配置し、研究者の研究成果の社会実装に向けた事業化の支援を本格的に開始しました。また、関西スタートアップアカデミア・コアリション（KSAC）にも参画し、大学発ベンチャー創出支援に取り組んでいます。
これらに加え、この度「1stRound」プログラムにも参画させていただくことになりました。本プログラムに参画するコーポレートパートナーやベンチャーキャピタルの皆様とのネットワーク構築により、大学発ベンチャーの創出・育成が促進され、研究成果の社会実装に繋がることを期待しています。

国立大学法人広島大学　副学長（スタートアップエコシステム担当） 田原 栄俊 コメント
「平和を希求する精神」という広島大学の理念の下、イノベーションの創出を実現するため、中国・四国地方のスタートアップ・エコシステム（Peace & Science Innovation）の中核機関となる等、地域の大学発スタートアップの創出・育成に力を注いでいます。
今回、国内最大規模の大学共催となる「1stRound」プログラムへの参画においては、アカデミアの持つ英知をもとに、スタートアップの創出・育成が活発化され、社会を変革するような産業が創出されることを期待しております。

第13回公募について

本プログラムは1年に2回実施しており、2025年4月14日より第13回「1stRound」の公募を開始しております（応募締切：2025年6月2日）。
詳細は以下のURLよりご参照下さい。
https://www.1stround.jp/

東京大学協創プラットフォーム開発株式会社（東大IPC）について

概要　　アカデミア関連スタートアップ・エコシステムの発展を目指す投資事業会社
設立　　2016年1月
株主　　国立大学法人東京大学（100%）
所在地　東京都文京区本郷七丁目3-1　東京大学南研究棟アントレプレナーラボ261
代表者　代表取締役社長　植田浩輔
URL
https://www.utokyo-ipc.co.jp/
https://www.1stround.jp/

同志社大学 スポーツ健康科学部准教授 庄子博人は、株式会社日本政策投資銀行（代表取締役社長：地下誠二）および株式会社野村総合研究所（代表取締役社長：柳澤花芽）、フロム・シェフ株式会社（代表取締役：青井一真）と共同で、このたび「日本版SSAを活用したスポーツ都市ランキング～106都市が示す価値創出のヒント～」と題した調査レポートを発行しました。

現在、国の地方創生活動においては、「経済・社会の活性化」と「健康増進・心身形成・病気予防」の観点から、各都市が持つ地域固有のスポーツ環境を活かして、誰もがスポーツに親しみ、スポーツの力を活用した地域活性化および住民の健康増進を目指す「スポーツ・健康まちづくり」を推進することが期待されています。

当レポートでは、都市の環境についてスポーツを「する」、「みる」、「ささえる」という３つの視点から野村総合研究所が分析を実施した「「スポーツ環境」に関する都市ランキング」（2022年4月に発表）を基に、「スポーツ都市」を分析・評価するためのフレームワークに改善を行いました。具体的には、スポーツ活動に必要な施設や環境などの「スポーツ資産」を「インプット」として捉え、このインプットを基盤として行われる住民の「スポーツ活動」と「スポーツ消費」を「アウトプット」と定義したうえで、そこから創出される経済的・社会的価値を「アウトカム」と位置づけました。そして、このインプット・アウトプット・アウトカムが循環していく都市を「スポーツ都市」と定義し、その成長サイクルについて仮説構築と分析を行いました。

当レポートの詳細は、株式会社野村総合研究所ウェブサイト「ナレッジ・インサイト」https:////www.nri.com/jp/knowledge/report/2025forum391.htmlに掲載されておりますのでご参照ください。
また、当レポートをご希望の方は、株式会社日本政策投資銀行ウェブサイト「調査研究レポート」にも掲載していますのでご参照ください。

『山岡家文書目録』 （同志社大学学術リポジトリアイテムページ）

学校法人同志社 同志社大学（所在地：京都府京都市、学長：小原克博）商学部教授 髙橋広行氏は、世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）との産学連携プロジェクトを実施いたしました。この取り組みは、学生に実務経験を提供するとともに、企業と教育機関の協力による社会貢献を目指しています。

産学連携プロジェクト実施の背景
イプソスは、同志社大学商学部の教授である髙橋広行氏の協力のもと、産学連携プロジェクトを開始しました。このプロジェクトは、学生にとっては貴重な実践的な学びの機会から、職業や業務に対する理解を深めるとともに、将来のキャリアを考える機会として、イプソスにとっては、社会的責任の一環として、地域社会や教育機関との連携を深めることを目指しています。

産学連携プロジェクトの概要
2024年2月からスタートした産学連携プロジェクトでは、学生にマーケティングリサーチ業界とマーケティングリサーチャーという職業を深く理解していただくことを目的に、2つのステップからなるプログラムを実施しました。
ステップ1では、マーケティングリサーチャーの仕事の魅力や役割についての講演を行い、理解を深めてもらいました。さらに、学生たちはワークショップを通じて、仮説検証のための調査手法や調査設計を実践的に体験しました。ステップ2では、学生が実際に調査課題や目的を設定し、集計と分析までのプロセスを体験できる4回にわたる長期ワークショップを実施しました。仮説を基にした調査設計と調査票の作成の重要性を深く理解し、理論と実務を合わせた実践的なスキルを身につける機会となりました。

調査結果
調査テーマ「Z世代におけるSNSの利用実態把握」

SNSの利用目的の違い
TikTokは娯楽・エンターテインメントを楽しむツール、Instagramではコミュニケーションツール、Xでは情報の収集ツールとして期待されています。

各SNSにおいて、PR投稿が適しているカテゴリ
TikTokはファッション系、Xは食品関連でより高い購買行動喚起力を示す一方、Instagramは他SNSと比較して購買行動につながりやすいカテゴリは見られません。

各SNSにおけるPR投稿に対する考え方の違い
Xは最もPR投稿の接触機会が多いプラットフォームである一方で、PR投稿に対する拒否感も最も高いという結果に。一方、TikTok、InstagramのPR投稿の視聴経験はXほど高くないものの、ネガティブな反応はXより下回りました。

【調査背景】
この調査では、Z世代におけるSNSの利用実態を把握することによって、企業が効果的にプロモーションやコミュニケーションを行うための示唆を得ることを目的として行われました。

【調査概要】
調査方法：イプソスデジタルプラットフォーム「FastFacts」を使用したオンライン調査
調査対象：18-25歳男女、TikTok, Instagram, Xのいずれかで週一回以上利用者
分析サンプル数：TikTok: 105, Instagram: 104, X: 105
実施日：2024年9月26日-27日
実査機関：イプソス

今後の展望
この産学連携プロジェクトをさらに発展させ、学生のキャリア形成に寄与するとともに、業界の未来を担う人材を育成していきます。また、イプソスと同志社大学との協力関係を継続し、他の教育機関や企業との連携も視野に入れ、マーケティングリサーチ業界の活性化、社会全体への貢献をさらに進めていきます。

同志社大学について

同志社大学は、1875年京都の地に設立された同志社英学校をルーツとする、14学部・16研究科で構成される総合大学です。創立者、新島襄の教育にかける情熱を現代にいたるまでの約150年間引き継ぎ、建学の精神「良心教育」に基づいた「良心を手腕に運用する人物」を養成し、経済・政治・宗教・教育・社会事業など、多方面で 活躍する人物を広く社会に送り出し続けています。
https://www.doshisha.ac.jp/index.html

イプソスについて

イプソスは、世界最大規模の世論調査会社であり、90の市場で事業を展開し、18,000人以上の従業員を擁しています。1975年にフランスで設立されたイプソスは、1999年7月1日からユーロネクスト・パリに上場しています。同社はSBF120およびMid-60指数の一部であり、繰延決済サービス（SRD）の対象となっています。
ISINコード FR0000073298, Reuters ISOS.PA, Bloomberg IPS:FPwww.ipsos.com

【会社概要】
会社名：イプソス株式会社
所在地：東京オフィス　〒105-0001　東京都港区虎ノ門4-3-13　ヒューリック神谷町ビル
代表者：代表取締役　内田 俊一
事業内容：世論調査並びに各種市場調査の調査企画立案、実査、集計、分析、レポーティングに関する全てのサービス
https://www.ipsos.com/ja-jp

ニュースリリース：https://www.smrj.go.jp/press/2025/f7mbjf0000006usp-att/20250401_kinki_press03.pdf

地球温暖化が深刻化する中、2050年カーボンニュートラルを目指す日本においては、二酸化炭素（CO₂）を資源として活用する新技術の実用化が急務となっています。ENEOS Xplora株式会社（社長：中原 俊也）と同志社大学（学長：小原 克博）は、この課題を解決するため、2025年度から2026年度にわたり、「CO₂からの固体炭素製造の実用化」を目指す共同研究を行いますので、お知らせいたします。

固体炭素は、カーボンブラック（注１）等として世界的に需要が増加している機能材ですが、現在は、石油・石炭といった化石燃料を原料とした製品であり、製造工程でCO₂の排出を避けられないという課題があります。こうした中、本共同研究は、地球温暖化の原因物質であるCO₂を100%の原料とした固体炭素製造技術の確立・および実用化を目指すものです。実用化出来れば、「固体炭素を作れば作るほどCO₂が減る」こと（CO₂のネガティブエミッション）に繋がる社会的意義の非常に高い研究です。

本共同研究の特長は、溶融塩（注２）を用いた電気化学反応によりCO₂を効率的に変換する革新的プロセスにあります。この手法により、特定の条件下で高機能の固体炭素を生成できる可能性を探ります。将来的な研究のスケールアップを見据え、まずは同志社大学に新たに設置する実験設備を用いて基礎研究を進めてまいります。

ENEOS Xploraと同志社大学は、本共同研究を通じて、共に持続可能な未来を切り拓いてまいります。

「DXイノベーション大賞」は、企業の優れたデジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みを表彰し、日本企業のイノベーションと改革を促進する賞です。授賞式は2月28日に開催された「オムニチャネルDay」（オムニチャネル協会主催）のプログラムの一つとして実施されました。「オムニチャネルDay」の今年のテーマは「Co-Creation for the Future（未来への共創）」。未来へ向けて業界や企業を超えた「共創」を目指して行われました。

「かべぴた」の開発は、本学とコマツが中心となって進めた「自動テクスチャ識別プログラム」の研究開発を基盤とし、壁紙業界のサプライヤーやアプリ開発企業など、多くの関係者との「共創」によって実現しました。また、審査会場で「かべぴた」のデモンストレーションを行ったところ、審査員からその仕組みや精度に驚きの声が寄せられました。

開発プロセスやアプリの完成度などが評価され、受賞に至りました。
関係者の皆さま、優秀賞の受賞おめでとうございます！

「かべぴた」について

「かべぴた」は、住宅用壁紙の修復や延伸工事の際に必要となる施工済み商品の品番特定を、AI技術を用いて迅速かつ正確に行うアプリです。従来、見本帳を何冊も使用し目視で品番を割り出す作業は、建築業界全体を悩ませていました。コマツ株式会社と同志社大学は、この課題を解決するために産学連携を開始し、形や色だけでなく、テクスチャ（素材）の質感や凹凸まで解析できる「自動テクスチャ識別プログラム」（特許７５９４０６６号）を開発しました。
この技術を搭載した「かべぴた」は、2024年2月にリリースされ、数時間かかっていた識別作業を数秒で完了させ、メーカーと品番を迅速に特定できるようになりました。この技術は、他の建材や農業、医療など多分野への応用可能性を秘めています。

壁紙AI識別アプリ『かべぴた』についてのお問い合わせ

コマツ株式会社（大阪府東大阪市川俣1-15-14 コマツビル）

ポイント

概要

同志社大学大学院生命医科学研究科 浦野教授、野口教授らの研究グループは、コレステロールが酵素的に酸化されて生じるオキシステロールの一つである25-ヒドロキシコレステロール（25-OHC）が、「フェロトーシス」という特定の細胞死を誘導することを明らかにしました。この細胞死は、筋萎縮性側索硬化症（ALS）など、いくつかの変性疾患に関与している可能性があります。
コレステロール酸化物である25-OHCは様々な生理的役割をもつ一方で、ALS患者の脳脊髄液中や脊髄において顕著に増加することが報告されています。ALS発症において運動ニューロンの変性に加え、ミエリン形成細胞の変性と脱髄が見られることから、本研究ではミエリン形成細胞としてマウスシュワン細胞株であるIMS32を用いて25-OHCがシュワン細胞に及ぼす影響を解析しました。その結果、25-OHCは濃度依存的に細胞死を誘導し、その細胞死形態として脂質過酸化を伴う鉄依存性の細胞死であるフェロトーシスであることを見出しました。さらに細胞死誘導機構として25-OHC処理した細胞では脂質過酸化物の産生能が上昇することと、脂質過酸化物の除去能が低下することが協調的に起きてフェロトーシスが誘導されることを発見しました。また食品性抗酸化物であるビタミンEが25-OHC誘導性細胞死の有効な阻害剤となることを明らかにしました。本研究により25-OHCの増加が起因して起こる細胞死が関与する疾患に対してフェロトーシスの阻害剤やビタミンEが有効となる可能性が期待されるほか、オキシステロールが正常および病理学的プロセスにどのように関与しているのかを理解する上で大きな進展を示しています。これらの新しい知見により、困難な疾患に対する革新的な治療法や診断法の開発が期待されます。

背景

細胞死はアポトーシスに代表される制御された細胞死（Regulated cell death、RCD）と壊死に大きく分けられますが、近年の研究でRCDに分類される非アポトーシス性の新たな細胞死形態が次々と明らかにされています。その例として、アポトーシスが抑制されたときにおこる代替的な細胞死であるネクロプトーシス、自然免疫系の細胞に見られる炎症誘導性細胞死であるパイロトーシス、脂質に対する酸化的損傷によって誘導される鉄依存的な細胞死であるフェロトーシス等が挙げられます。特にフェロトーシスは、非アルコール性脂肪性肝炎（NASH）の肝細胞死で認められる形態であることや、鉄を豊富にもつがん細胞の特異的な細胞死誘導機構としても注目されています。
本研究で対象とした25-OHCは、主に肝臓やマクロファージ等でcholesterol 25-hydroxylase（CH25H）によってコレステロールが酸化されて産生されるオキシステロールです。25-OHCはコレステロール異化過程の産物であるのに加え、核内受容体である転写因子Liver X Receptor (LXR) のリガンドとして細胞からのコレステロールの排出を調節する役割をもつことや、コレステロール恒常性を担う制御因子Sterol regulatory element-binding proteins (SREBPs) の抑制性因子としてもはたらきます。一方で生活習慣病やがん、神経変性疾患をはじめ、最近ではSARS-CoV-2の感染を抑制する効果が報告されるなど様々な疾患で、25-OHC量の変動が病因に関与することを示す報告もあり、活発に研究が行われています。

研究成果

本研究ではミエリン形成細胞としてマウスシュワン細胞株であるIMS32を用いて細胞生存率に与える評価した結果、25-OHC誘導性細胞死は鉄キレート剤やビタミンE等の抗酸化剤で抑制されることや、脂質ラジカルの増加が起きること等からフェロトーシスが起きていることを明らかにしました。さらに25-OHCによってSREBPの活性化が阻害されることで、脂質過酸化物の除去を行うセレノプロテインであるGlutathione peroxidase 4 (GPX4)の転写や翻訳が抑制されることを見出しました。さらに25-OHCは脂質過酸化を促進する酵素であるNADH-cytochrome b5 reductase 1 (CYB5R1) とNADPH-cytochrome P450 reductase (POR)の発現を増加させ、CYB５R1の発現を抑制した場合にはフェロトーシスが抑制されることを明らかにしました。また抗酸化物質であるグルタチオンを分解するgamma-glutamylcyclotransferase 1（CHAC1）の発現量も増加し、細胞内グルタチオン量が減少することも明らかにしました。あわせて細胞毒性のない25-OHCにおいてもGPX4の発現が低下し、既存のフェロトーシス誘導剤に対する細胞感受性を高めることも見出しています。以上の結果から、25-OHCはSREBP経路の抑制と細胞内の酸化還元バランスの不均衡を誘導するという多面的な効果によりフェロトーシスを引き起こすという新規の機構を明らかにしました(図１)。本研究成果はALSをはじめ25-OHCの過剰な増加が原因となって起こる細胞死を伴う疾患に対してフェロトーシスの阻害剤やビタミンEが有効な治療薬となる可能性が期待されます。
本研究成果は「Downregulation of the SREBP pathways and disruption of redox status by 25-hydroxycholesterol predispose cells to ferroptosis」の題目にて国際学術誌のFree Radical Biology and Medicine誌に2025年１月 6日付で公表されています（オープンアクセス）。

論文情報

研究者プロフィール

浦野 泰臣（ウラノ ヤスオミ）Yasuomi URANO
同志社大学大学院 生命医科学研究科 教授
研究分野：神経変性疾患 / 細胞死 / 脂質代謝

野口 範子（ノグチ ノリコ）Noriko NOGUCHI
同志社大学大学院 生命医科学研究科 教授
研究分野：酸化ストレス/ ビタミン / 生活習慣病