「オープンアクセス加速化事業」（文部科学省・研究振興局、2024年度）の採択を受け、下記の通り、オープンアクセス（OA）支援を実施します。
　要件を満たす論文の投稿を予定している場合、論文のオープンアクセス化推進のため、本OA支援（APC支援）をご活用ください。
　なお、本支援の開始に伴い、現在実施中の「国際学術論文公開奨励研究費」支援について、2024年7月22日以降にAPCの支払いが決済されたものは、受付を停止させていただきます（本案内の新たな支援への移行をお願いします）ので、あらかじめご承知おきください。

・「オープンアクセス加速化事業」によるOA支援（APC支援）（Q&A集）【2版】.pdf
・Q1ジャーナルの確認方法.pdf

ポイント

概要

孤独感は青年の精神的な健康の悪化を予測する要因の１つとされています。COVID-19の感染拡大に伴い各大学は大学閉鎖という措置をとってきました。大学閉鎖は当然ながら大学生の対面での縦のつながり（異なる学年の学生との交流）や、横のつながり（同級生との交流）を断つことになるため、各大学は孤独感が増加するリスクを懸念し、オンラインでの交流を増やすという代替策をとってきました（あるいは、取らざるを得なかった状況でした）。しかし、大学閉鎖という状況があまり例を見ない事態であり、実際にそのような閉鎖状況で、家族や友人とのオンラインでの交流と学生の孤独感にどのような関連があるのかは不明でした。
本研究は、2021年に日本国内における60の大学から計4,949名の学生を対象とした調査を実施し、部活動やアルバイトといった社会的環境、家族や友人との対面あるいはオンラインでの交流頻度、全体的な健康状態、そして孤独感の学生レベルのデータと大学閉鎖の有無という大学環境のデータを収集しました。解析の結果、大学が閉鎖されている場合、オンラインでの交流は孤独感の低減にほとんど効果を示さないことが明らかになりました。
本研究の成果は、従来のようなオンラインでの交流で対面での交流を代替するような孤独感への予防策は不十分であることを示唆しています。本研究は、社会的な環境とのつながりの断絶は孤独感を高めることも示しており、緊急時だけではなく、普段から大学生の孤独感に対する社会的支援のあり方を継続的に検討することが必要といえます。
本成果は学術雑誌Asian Journal of Social Psychologyへ掲載されました。

発表雑誌

研究助成

本研究は、科学技術振興機構（ＪＳＴ） 社会技術研究開発センター（ＲＩＳＴＥＸ）社会技術研究開発事業「ＳＤＧｓの達成に向けた共創的研究開発プログラム（社会的孤立・孤独の予防と多様な社会的ネットワークの構築）」におけるプロジェクト名「新生活に伴う孤独リスクの可視化と一次予防」（研究代表者：柳澤 邦昭（神戸大学 大学院人文学研究科 准教授）、研究開発期間：2021年11月～2026年3月）（JPMJRX21K3）の支援を受けて実施しました。
・「ＳＤＧｓの達成に向けた共創的研究開発プログラム（社会的孤立・孤独の予防と多様な社会的ネットワークの構築）」https://www.jst.go.jp/ristex/koritsu/

本学は、適切な研究データ管理に資する研究データ管理基盤として、国立情報学研究所（NII)が開発している研究データ管理基盤（GakuNin RDM）を導入し、学内研究者（学生を含む）に提供しています（※「申請なし」で、すぐにご利用できます）。

この度、研究データ管理基盤（GakuNin RDM）において、「データ解析機能」の提供を開始しました。同機能は、国立情報学研究所（NII)が研究データ管理基盤（GakuNinRDM）のオプション機能として提供しているものです。以下のような環境がご利用できます。

Python 3.9 + R 4.1.3

Jupyter Notebook, JupyterLab, RStudio, Shinyが使えます。

Data Science Notebook

データサイエンス向けのパッケージを含むPython, R, Juliaの実行環境です。詳しくは以下のサイトをご覧ください。

jupyter/datascience-notebookへのリンク

MATLAB

数値解析ソフトウェア「MATLAB®」の実行環境です。Jupyter Notebook上での実行とWeb版のMATLABの利用が可能です。ご利用の際は解析環境の使用者に割り当てられたライセンスの入力が必要です。

ご利用に当たっては、NIIが提供するGakuNin RDMのサポートポータルの「ユーザーマニュアル」をご確認ください。なお、ユーザーマニュアル等を参照してもわからないなど、お困りのことがございましたら、下記、本学サポートまでご相談ください。
※国立情報学研究所（NII)への直接の問い合わせはご遠慮ください。

日時

2025年1月9日（木）9時00分～10時25分

場所

ウェビナー開催

プログラム

主催

同志社大学働き方と科学技術研究センター

参加費

無料

申込方法

※教室での取材をご希望の場合は、同志社大学新町キャンパス臨光館２階204教室にお越しください。

学校法人同志社 同志社大学（所在地：京都府京都市、学長：小原 克博、以下「同志社大学」）の社会学部メディア学科 メディア・社会心理学研究分野の池田研究室（教授：池田 謙一）と株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、「第8回世界価値観調査」の日本調査（2024年7～8月実査）に参画し、人々の意識の変化について時系列比較などの分析を行いました。
「世界価値観調査」は1981年に開始され、現在およそ120ヵ国・地域の研究機関が参加している国際的な調査です。
「第8回世界価値観調査」の日本における調査・分析が諸外国・地域に先行して完了したため、2024年12月19日（木）、その結果を公表します。「第8回世界価値観調査 日本版」結果の概要は、以下のとおりです。

「第8回世界価値観調査 日本版」 概要

電通総研は第2回目調査（1990年）から本プロジェクトに参画し、今日に至るまで日本における調査と分析を行っています。第6回目調査（2010年）以降は、同志社大学社会学部メディア学科 教授の池田 謙一氏と協働して調査と分析にあたっています。

「第8回世界価値観調査 日本版」まとめ

「第8回世界価値観調査 日本版」 結果　※日本における時系列変化

1．自分の「人生を自由に動かせる」意識をもつ人が増加
自分の人生を自由に動かせる程度について10段階で尋ねた質問では、「自由になる（6～10）」が68.9％（前回比10.5ポイント増）、「自由にならない（1～5）」が28.7％（前回比9.4ポイント減）となりました。1990年からの比較で「自由になる」が最も高くなり、「自由にならない」が最も低くなっています。

2．「仕事」の重要度が低下する一方、「余暇時間」が存在感を増す
「家族」「友人・知人」「余暇時間」「仕事」について、あなたの生活に重要かを尋ねた質問で「非常に重要」と「やや重要」と回答した割合の合計の変化を見ました。これまでも減少傾向が見られていた「仕事」は78.5％（前回比1.5ポイント減）となり、1990年以降で最も低くなりました。その一方で「余暇時間」が91.6％（前回比1.3ポイント増）となり、1990年以降で最も高くなりました。

3．「経済成長と雇用」重視が増え、「環境保護」重視とほぼ同スコア
環境保護と経済成長・雇用のどちらを優先すべきかを尋ねた質問では、「たとえ経済成長率が低下して失業がある程度増えても、環境保護が優先されるべき」31.4％（前回比2.2ポイント減）、「環境がある程度悪化しても、経済成長と雇用の創出が最優先されるべきだ」31.8%（前回比8.7ポイント増）となりました。
前回は環境保護を優先すべきと回答した人、わからない・無回答が多かったのですが、今回は、環境保護と経済成長・雇用のどちらを優先すべきかについての意見がほぼ同じ割合になっています。また、1995年からこの質問が継続されている中で「環境がある程度悪化しても、経済成長と雇用の創出が最優先されるべきだ」は最も高くなりました。

4．日本の「文化・芸術」は良い方向へ、「経済競争力」「国際的な政治力」は悪い方向へ向かっているとの認識
日本が「良い」方向に向かっているものとして最も多く挙げられていたのは「文化・芸術」44.5%（前回比0.7ポイント増）、次いで「科学技術の水準」35.6%（前回比8.2ポイント減）でした。
前回の調査（2019年）ではこれらは同率一位でしたが、「文化・芸術」が前回同様のスコアを維持しているのに対し、「科学技術の水準」は前々回（2010年）から前回にかけて維持していた4割台からの減少が目立ちます。また、前回3割を超えていた「教育水準」「国内の治安」のいずれも微減し、3割を切りました。

その一方で、日本が「悪い」方向に向かっているものとして4割以上の人が挙げていたものは「経済競争力」56.4％（前回比26.1ポイント増）、「国際的な政治力」49.8%（前回比9.7ポイント増）、「自然環境」47.3%（前回比4.1ポイント増）、「雇用・労働状況」45.0％（前回比5.3ポイント増）、「社会道徳・倫理観」42.2%（前回と変化なし）、「国内の治安」41.1％（前回比4.4ポイント増）でした。
多くの分野において、悪い方向に向かっていると回答した人が前回と比べて増えていますが、「雇用・労働状況」は前々回のような群を抜いたスコアほどではありませんでした。

次に、「良い」方向の数値から「悪い」方向の数値を差し引きしたグラフでは、プラスは「良い」方向が高く、マイナスは「悪い」方向が高いものとなります。「良い」方向が高いのは「文化・芸術」「科学技術の水準」の2分野のみとなりましたが、うち「科学技術の水準」では前回と比較して落ち込みが見られました。多くの分野で「悪い」方向に向かっていると回答される中、特に「経済競争力」「国際的な政治力」では前回より差が大きくなりました。

5．生き生きと自己実現できる社会が期待される中、社会変革の必要性を求める兆しも
日本の社会に望まれることとして、「日本では、一人ひとりが、生き生きと自己実現できる社会を築く必要がある」ことについて、「そう思う」と83.6％（前回比3.9ポイント増）が回答し、前回より微増しています。

また、日本の社会に対して「今は、大きな社会変革が必要な時期だ」という考えに「そう思う」と43.6％（前回比14.9ポイント増）が回答しました。半数には及びませんが、社会変革の必要性を求めている変化の兆しを見ることができます。

6．世界との関わり方について、アジア・ヨーロッパとの関係強化を重視する人が多数
日本が世界の国・地域とどのように関わって役割を果たすべきかについて、方向性として4つを示し、それぞれについて「そう思う」と回答した人の割合を比較しました。
多い順に、日本は、「広くアジアの国々と交流を深め、頼りがいのある国になるべきだ」69.7％（前回比1.0ポイント増）、「ヨーロッパの国々と連携して、国際的な協力関係を推進すべきだ」65.0％（前回比較なし）、「グローバルサウスの国々との交流を深めて、国際的な課題解決に貢献すべきだ」57.6％（前回比較なし）、「アメリカとの関係を強化して、確固たる安定を築くべき」47.6％（前回比15.9ポイント増）となりました。

7．過半数が科学技術によって「世界はより良くなっている」と捉える一方、悪影響への懸念が増加
科学技術によって良い変化が起きているか悪い変化が起きているかの程度を10段階で尋ねたところ、「科学技術によって、世界はより良くなっている（6～10）」と回答したのは64.8％（前回比4.4ポイント減）で、「科学技術によって、世界はより悪くなっている（1～5）」と回答したのは30.3％（前回比10.2ポイント増）でした。

主な考察

2019年実施の前回調査からの5年間には、人びとの生活様式や価値観を大きく変える出来事がありました。新型コロナウイルス感染症のパンデミックに伴って、移動、対人コミュニケーション、食事、労働、就学、ケア、娯楽など、生活における様々な場面で制限がかかり、併せて負担の偏りが可視化されました。日常生活において、感染症予防にまつわる制限が解除された現在、その反動として、自分の「人生を自由に動かせる」意識をもつ人が増加した可能性があります。はたしてこれは一過性の反動なのか、この後に続く潮流なのか、今後の動向にも注視したいと思います。
生活においては、1995年を境に「仕事」を重要と考える人が続落する一方で、「余暇時間」を重要と考える人が増えています。今回の調査では「仕事」と「余暇時間」の優先順位の変化が如実に現れました。働き方改革に関する法律の整備、DX推進による労働環境の変化などを受けて、「仕事」と「余暇時間」に関する日本人の意識は今後もこのトレンドが続くように思われます。
今回の調査では、「雇用・労働状況」が「悪い」方向に向かっていると考えている人が多いことが明らかとなりましたが、リーマンショックの影響が続いていた2010年には及ばず、今後も、様々な社会情勢の影響を受けて変化するものと思われます。
また、今回の調査では、日本の「科学技術の水準」の低下が懸念されていることがうかがえました。ここ数年で世界的に注目されたAIやロボットなどの技術の多くは海外で開発されており、日本発の技術が後れを取っていると考えられていることが推測されます。さらに、「経済競争力」「国際的な政治力」も「悪い」方向に向かっていると考えられており、日本の国際的な競争力や存在感の低下が懸念されています。そのような中で、日本の社会変革を望む兆しも見られており、今後、社会変革に繋がるムーブメントが生まれてくるのか、それとも、ただ望むだけで何も変えようとしないのか、日本に住む人びとの意識と行動の変化を引き続き追いかけていきます。

ご参考資料

電通総研について

電通総研は、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。
テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation(クロスイノベーション)」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。

＊本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

発表のポイント 

概要

同志社大学理工学部機能分子・生命化学科北岸宏亮教授らの研究グループは、佐賀大学農学部堀谷正樹准教授と共同で、硫化水素を生体内で捕捉して、それを無毒化する化合物の開発に成功しました。同志社大学の研究グループでは、2023年2月に、一酸化炭素（CO）およびシアン中毒の同時解毒剤として、hemoCD-Twinsの開発に成功しています（2023年2月プレスリリース、図1）¹⁾。今回はこのhemoCD-Twinsの構成成分であるhemoCD-PおよびhemoCD-Iのそれぞれについて、硫化水素に対する結合性能を調査し、その結果hemoCD-Iが生体内の硫化水素の結合部位（ヘモグロビンなど）よりも約10倍程度優れた結合性能を示すことが新たに判明し、中毒の解毒剤として応用できることを明らかにしました。

hemoCDとは、同志社大学の北岸宏亮教授らの研究チームによって研究開発が進められている人工ヘモグロビン化合物であり、ヘム鉄類似のポルフィリンと呼ばれる化合物を環状オリゴ糖であるシクロデキストリンで覆った特徴的な化学構造を有しており、血液中で酸素やCOなどのガスと結合することから、人工血液の素材としての研究が進められています²⁾。

背景

硫化水素は、火山や温泉地などで自然発生し、腐卵臭を示すガスであり、低濃度（約0.3 ppm、ppmは100万分の1単位）では独特の臭いを発しますが、50 ppmくらいになると嗅覚が麻痺し臭いを感じなくなります。一方それくらいの濃度になると毒性が顕著に現れはじめ、100 ppm以上の濃度で吸入すると死に至る可能性が出てくることになります。空気よりも比重が高いため地下にたまりやすく、石油・ガス生産工場においては最も危険な化学物質です³⁾。硫化水素中毒による死者は例年一定数発生しています（資料1）。下水処理作業、農業施設、あるいは学校での理科実験などにおいても、不意に硫化水素ガスが発生してしまうことで中毒となり、救急搬送される例が年間十数例報告されています。最近では2024年10月13日に中国のバイオ工場で硫化水素中毒による7名の死亡事故が報告されました⁴⁾。さらに2008年以降、家庭内で硫化水素を発生させる自殺や自殺未遂事件が急増し、特に10-30代の若い世代において硫化水素による自殺が蔓延していることが社会問題となっています⁵⁾（資料2）。硫化水素中毒の現場では患者本人だけでなく、その場に居合わせた医師や看護師にも２次被害が及ぶ危険性があります。現在、硫化水素中毒に対し即効性のある治療薬は残念ながら医療実装されておらず、酸素換気でゆっくりと寛解させるしか方法がない状況です（資料3）。過去には青酸(シアン)ガス中毒に用いられる治療薬（亜硝酸アミル等）が用いられたケースも報告されていますが、件数が少ないために効果は十分に検証されていないのが現状です。

研究成果

今回の研究では、hemoCD-Iが硫化水素と反応し、硫化水素イオンを結合したhemoCD-Iは空気中の酸素と反応することで、有毒な硫化水素から無毒な硫酸イオンあるいは亜硫酸イオンへと効率よく変換することを見出しています（図２）。解毒作用はマウスを用いた動物実験によって実証されており、致死量以上の硫化水素ナトリウムを投与したマウスにおいて、中毒症状が出た後すぐにhemoCD-Iを投与することにより、約８割のマウスが死亡を免れ、迅速に体内パラメーターが回復することを証明しました。さらに投与したhemoCD-Iは分解されずそのまま尿中へと排泄されることを解明しました。

本研究成果は、火災などで発生するガス中毒の治療薬シーズとして開発を進めているhemoCD-Twinsの治療適用範囲を拡大するものです。「救急救命の現場ではどのような原因で中毒症状に陥っているのか、医師でも迅速に判断を下すことは難しい。環状オリゴ糖で覆われているhemoCDは、患者に投与しても毒性がなく、すべて尿中に排泄されるため、安全性が極めて高い。今回の成果により、hemoCD-Twinsは少なくともCO、シアン、硫化水素いずれかの中毒患者であれば、投与により治療効果を発揮することがわかった。救急救命の現場あるいは救急搬送中に迅速にhemoCD-Twinsを投与できるようになれば、多くのガス中毒患者の命を救えるだろう。患者が安心して治療を受けられるよう、また医師が安心して患者に投与できるように、薬の安全性の担保につとめたい」研究リーダーである北岸教授は救急救命医薬品の実用化にむけたさらなる進展を目指しています。

本研究成果は「Detoxification of hydrogen sulfide by synthetic heme model compounds」の題目にて国際学術誌Nature Portfolio出版のScientific Reports誌に2024年12月10日付（UK時間）で公表されます（オープンアクセス）。

論文情報

研究者プロフィール

北岸　宏亮（キタギシ　ヒロアキ）　Hiroaki KITAGISHI
同志社大学　理工学部　機能分子・生命化学科　教授
研究分野：ライフサイエンス / 生体材料学 / 生物分子化学，生体関連化学

堀谷　正樹（ホリタニ　マサキ）　Masaki HORITANI
佐賀大学　農学部　生物資源科学科　准教授
研究分野：生物物理 /  生体関連化学 / 構造生物化学 / 物理化学 

本研究の資金について

本研究は、文部科学省・日本学術振興会 科学研究費助成事業（課題番号：22H02097および24K01640）、国立研究開発法人 日本医療研究開発機構（AMED）橋渡し研究プログラム/異分野融合型研究開発推進事業/シーズH/救急救命現場で即時治療が可能な火災ガス中毒解毒薬の開発・シーズA/COその他関連ガス中毒の治療薬の開発（京都大学拠点支援、課題番号23ym0126814および24ym0126808）、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）起業実証支援プログラム（課題番号JPMJSF2305）および同志社大学ハリス理化学研究所の研究助成により実施されました。

北岸 宏亮（キタギシ　ヒロアキ）

同志社大学 理工学部 機能分子・生命化学科 教授。
同志社大学工学部を卒業後、奈良先端科学技術大学院大学物質創成科学研究科で修士、同志社大学大学院工学研究科で博士号を取得。大阪大学大学院工学研究科で招聘研究員を務めた後、2008年に同志社大学へ着任。ポルフィリン、シクロデキストリン、ヘム、CO、超分子化学、生物無機化学、生命科学、バイオマテリアルの研究を行っている。90以上の出版物を執筆し、1900以上の引用文献がある。

堀谷 正樹 (ホリタニ　マサキ)

佐賀大学 農学部 生物資源科学科 准教授。
大阪大学基礎工学部を卒業後、大阪大学大学院基礎工学研究科で修士、博士号を取得。理化学研究所播磨研究所で特別研究員を務め、米国ノースウェスタン大学化学科で6年間博士研究員を務めたのち、2016年に佐賀大学へ着任。電子スピン共鳴法、電子核二重共鳴法、高周波数・強磁場電子スピン共鳴法などの磁気分光を用いた金属タンパク質、モデル錯体を対象とした生物物理、生物無機化学研究を行っている。

参考文献

資料2. 「硫化水素使用　1000人超」日本経済新聞夕刊2009年5月14日掲載
※下記の資料2は2025年12月9日(火)まで閲覧可能となっております。
https://webreprint.nikkei.co.jp/r/B2C8A98AE778466A9BFA592144BE290D

採用人数

16名

応募資格

募集期間

2024年12月9日（月）～2025年1月7日（火）12時00分00秒（日本時間：正午）【締切厳守】

採用人数

2025年度2年次生、一貫制博士課程4年次生（2025年4月1日支援開始分）：若干名
2025年度3年次生、一貫制博士課程5年次生（2025年4月1日支援開始分）：若干名

応募資格

（２）本プロジェクトが提供する各種プログラムの受講・参加において支障のない英語能力があること。なお、支援開始時点で休学している場合は、欠員補充の対象にならない。

募集期間　

2024年12月9日（月）～2025年1月7日（火）12時00分00秒（日本時間：正午）【締切厳守】

発表のポイント 

概要

東京大学大学院医学系研究科の大木研一教授（兼：東京大学国際高等研究所ニューロインテリジェンス国際研究機構（WPI-IRCN）副機構長、兼：Beyond AI 研究推進機構 教授）、同志社大学大学院脳科学研究科の松井鉄平教授（研究当時：東京大学大学院医学系研究科講師）、東京大学大学院医学系研究科の橋本昂之助教、村上知成助教、関西医科大学医学部の上村允人助教（研究当時：東京大学大学院医学系研究科特任助教）らの研究グループは、大脳視覚野が視覚情報と自発活動を分離する新しいメカニズムを発見した。

ヒトをはじめとする生物の脳は外界からの感覚入力が無い場合（例えば何もしていない安静時）でも活発に脳自身が生み出す自発活動を示すことが知られている。自発活動は様々な動物で観察されており、生物の脳の重要な特徴だと考えられている。自発活動が外界からの感覚入力に対する活動と区別できない場合、誤った認識や幻覚につながる可能性もあるが、実際には生物の脳は感覚情報を正確に処理することが出来る。このメカニズムが何なのかは多くの点で未解明である。特に多数の領野が階層的なネットワークを作る哺乳類の大脳皮質視覚野において自発活動がどのように処理されているかは不明であった。そこで本研究では、マウスよりもヒトに近い視覚系を持ち、なおかつ先端技術による神経活動計測が可能な小型霊長類であるマーモセットを用いて、大脳皮質の多数の視覚関連領野で自発活動と視覚応答との関係を詳細に分析した。その結果、大脳皮質視覚野の階層的ネットワーク（注1）の中で、低次の階層では自発活動と視覚応答のパターンが似ているが、低次の階層から高次の階層にいくほど自発活動のパターンと視覚応答のパターンが徐々に分離していくことが発見された。階層にそって徐々に分離されることから、ネットワークの階層性が自発活動と視覚応答の分離に重要な役割を果たしていることが示唆される。本研究は大脳皮質の新しい情報処理メカニズムを提案するだけでなく、生物の脳が持つ利点を取り込んだ人工知能の開発に寄与する可能性が考えられる。

本研究成果は、2024年12月4日（英国時間）に英国科学誌「Nature Communications」のオンライン版に掲載された。

発表内容

研究の背景

生物の脳は外界からの感覚入力が無い場合（例えば何もしていない安静時）でも活発に脳自身が生み出す自発活動を示すことが知られている（図1）。感覚情報に自発活動がノイズとして加わることにより、感覚情報は乱されてしまうと考えられるが、それにも関わらず生物の脳は驚くほど正確に感覚情報を処理することが出来る。このメカニズムは分かっていない。このような脳の神経回路の特徴を理解することは、ノイズ（自発活動）に強い生物の脳の利点を解明する手がかりになると考えられる。これまでの研究から、サルなどの大脳皮質の視覚ネットワークの中で網膜からの情報を受け取る最初の領野である一次視覚野では、神経細胞集団の自発活動の空間パターンと視覚応答活動の空間パターンが良く似ていることが報告されていた。しかし、高次視覚野においても自発活動が外界からの感覚入力に対する活動と区別できない場合、誤った認識や幻覚につながる可能性もある。そこで本研究では、大脳皮質の複数の視覚野で神経活動計測が容易な小型霊長類であるマーモセットを用いて、自発活動と視覚応答の関係性が階層的ネットワークの中でどのように変わっていくか追跡した。

研究内容

本研究グループは、小型霊長類であるマーモセットの大脳皮質の視覚経路に沿って、低次領野の一次視覚野、中間領野の二次視覚野、高次領野のMT野において、2光子カルシウムイメージング（注 2）を使って、一度の実験につき数百個の神経細胞から、視覚刺激を動物に見せた際の視覚応答と、暗闇状態での自発活動を計測した。それぞれの活動パターンの類似性を調べた結果、低次領野の一次視覚野では視覚応答と自発活動が似たパターンを示し、視覚応答と自発活動の共通成分が多く観察された（図2）。一方、二次視覚野、MT野と、高次の領野に行くにしたがって視覚応答と自発活動の共通成分が徐々に減少し、幾何学的には直交したパターンが見られるようになった（図2）。高次領野では視覚応答と自発活動のパターンが直交していることにより、両者の干渉が抑えられ、自発活動の影響を受けない（ノイズに強い）情報処理が可能になっていると考えられる。マーモセットの視覚領野で見られた視覚応答と自発活動の直交化は、階層にそって徐々に起こることから、これまで知られていなかった大脳皮質の階層的神経回路による情報処理の新しい原理を解明したものであると考えられる。

今後の展望

本研究成果は脳の階層的神経回路による情報処理の基礎的な原理の理解だけでなく人工知能研究の分野に対しても重要な知見を示唆している。現在の人工知能は特定のノイズに対して脆弱であることが知られているが、上記の結果は、生物の脳が大きなノイズを許容しながら正確な情報処理を行う新しいメカニズムを解明したものである。このメカニズムを人工知能に取り入れることにより、ノイズに強い人工知能を開発する手がかりになる。

発表者・研究者等情報

東京大学大学院医学系研究科機能生物学専攻

大木　研一　教授
　兼：東京大学国際高等研究所ニューロインテリジェンス国際研究機構（WPI-IRCN）副機構長
　兼：Beyond AI 研究推進機構　教授
橋本　昂之　助教
村上　知成　助教

同志社大学大学院脳科学研究科

同志社大学大学院脳科学研究科
松井　鉄平　教授
研究当時：東京大学大学院医学系研究科機能生物学専攻　講師

論文情報

研究助成

本研究は、日本医療研究開発機構（AMED）による「革新的技術による脳機能ネットワークの全容解明プロジェクト（課題番号：14533320、JP16dm0207034、JP20dm0207048、JP21dm0207014、JP21dm0207111）」、「脳神経科学統合プログラム（課題番号：JP23wm0625001、JP24wm0625203）」、「戦略的国際脳科学研究推進プログラム（課題番号：JP20dm0307031）」、ソフトバンクによるBeyond AI 研究推進機構、科学技術振興機構（JST）による「戦略的創造研究推進事業（CREST）:生体マルチセンシングシステムの究明と活用技術の創出（課題番号：JPMJCR22P1）」、「さきがけ（課題番号：JPMJPR19M9）」、「創発的研究支援事業（課題番号：JPMJFR224H）」、科研費「基盤研究 S（課題番号：25221001、19H05642）」、「学術変革領域研究(A)（課題番号：20H05917、24H02331、 23H04663）」、「基盤研究B（課題番号：23K27279）」、「若手研究（課題番号：21K15181、20J12796、23K14299）」、「研究活動スタート支援（課題番号：22K20678）」の支援を受けて実施されました。

用語解説

（注1）大脳皮質視覚野の階層的ネットワーク
大脳皮質視覚野は霊長類で30、齧歯類でも10領野以上存在し、これらが階層的かつ並列的に結合することで視覚情報処理が行われている。大脳皮質の低次視覚野を出た後、頭頂葉へ向かう背側経路と側頭葉へ向かう腹側経路の2つに分かれ、それぞれ物の動き・形といった異なる視覚情報を並列に処理する。

（注2）カルシウムイメージング
大脳皮質の神経活動を多数の領野を含む広域で観察する実験手法。神経細胞が活動し、細胞内のカルシウム濃度が上昇すると、カルシウム感受性タンパク GCaMP6 の緑の蛍光が明るくなる。本研究ではこの蛍光の明るさの時間的な変化を計測し、神経細胞の集団活動を観察した。

2024年11月26日（火）に開催した〈オープンアクセス推進セミナー〉「オープンアクセス(OA)の光と闇～OAの全体像・粗悪雑誌の見分け方・プレプリントの戦略的な活用～」の説明資料の公開及び録画配信を開始しました。

ぜひご覧ください。

主な対象者

同志社大学に所属する教職員・学生

・説明会資料（学内のみ公開）
・花田様講演資料（学内のみ公開）
・説明会動画（学内のみ公開）

オープンアクセスの推進

人文研には、京都の歴史や、キリスト教に関するものなど、数多くの貴重な文献等が所蔵され、適切なかたちで研究者等の方々に公開するよう努めています。共同研究については、学部・研究科の垣根を越えて複数の教員が共同して3年計画の研究プロジェクトを企画し、学外の研究者も交えて研究に取り組んでいます。また、2025年度からは新たに、17の研究プロジェクトが始動する予定です。

人文社会科学をめぐる情勢には厳しいものもありますが、今後も学内外の研究者と連携しながら、人文研ならではの学際的な研究に取り組んで参ります。是非シンポジウムにご参加いただき、皆様からのご意見やご助言をお聞かせいただけますと幸いです。

日時

2024年12月21日（土）　13：00～15：25

会場

同志社大学 今出川キャンパス 良心館1階RY107教室

第1部　基調講演

第2部　部門研究会の活動・成果紹介、パネルディスカッション

その他

事前申込不要、 参加無料

主催

同志社大学 人文科学研究所

株式会社ロゴスコーポレーション（本社：大阪府大阪市、社長：柴田茂樹）と学校法人同志社　同志社大学（所在地：京都府京都市、学長：小原克博、以下「同志社大学」）は、相互の連携協力を通じて、次世代教育や社会の課題解決に取り組むことにより、相互の発展と地域・社会への貢献を目指すことに合意し、本日、協定を締結しましたのでお知らせいたします。

協定の名称

同志社大学と株式会社ロゴスコーポレーションにおける包括的連携協力に関する協定書

締結年月日

2024年11月15日

連携協定期間

2024年11月15日から2026年3月31日　(更新する場合有)

連携内容

株式会社ロゴスコーポレーション社長　柴田茂樹　あいさつ

本日は小原克博学長のもと、学校法人同志社　同志社大学と包括的連携協力に関する協定が締結されますことに感謝申し上げると同時に大変嬉しく思っております。
弊社は1928年に船舶用品卸として大阪で創業いたしました。以来、造船・海運・捕鯨・水産といった海をベースとした事業でしたが、80年代に海から丘へビジネスフィールドを移し、今ではアウトドアブランドとして広く、皆様にご愛顧いただいております。
さて、これまで包括連携協定は行政機関と10件締結し、京都城陽市のロゴスランドや高知須崎市のロゴスパークのように地域社会に関わる施設運営に発展した事例もあります。
今回初めて教育機関との協定で、深山大沢(しんざんだいたく)※を実体験する自然体験教育や環境マネジメント分野、キャンプ生活と親和性の高い防災分野、そして大学の立地する地域との連携などのミッションで成果を上げていきたいと思います。同志社は来年創立150周年を迎えられます。そして弊社は4年後に100周年を迎えます。
伝統は持続と成果の延長にあります。
本日の調印式が伝統の始まりになりますように願っています。

同志社大学学長　小原克博　あいさつ

このたび、株式会社ロゴスコーポレーションとの間で包括的連携協力に関する協定書を締結する運びとなりましたことを、大変嬉しく思います。
1875年に新島襄によって設立された同志社は、2025年に創立150周年を迎えます。新島は「深山大沢(しんざんだいたく)※、龍蛇を生ず」（「龍蛇」は大人物の意味）等の言葉によって、大学の理想像を「深山大沢※」として示しました。これを現代的に言い換えれば、「様々な個性を生かし育む、多様性と驚きに満ちた環境」と言えます。この「深山大沢」の理想を、人工物に囲まれた現代社会において追求するためには、AIなどのテクノロジーの活用だけでなく、多様性に満ちた自然環境とのつながりが欠かせません。
株式会社ロゴスコーポレーションは、「Enjoy Outing！」をテーマフレーズに、アウトドアメーカーとして多様な事業を展開されてきました。本学の既存の教育・研究リソースにロゴスコーポレーションの挑戦的な取り組みを重ねることによって、自然を体感できる教育、次世代を担う人材育成、地域への貢献などの新たな道を共に切り拓いていきたいと願っています。

※「深山大沢(しんざんだいたく)」の詳細については、下記のサイトをご参照ください。
同志社大学のめざす未来　「深山大沢」と新島襄の思想

株式会社日本政策投資銀行（以下「DBJ」という。）は、学校法人同志社　同志社大学（以下「同志社大学」という。）と共同で、このたび「わが国スポーツ産業の経済規模推計 日本版スポーツサテライトアカウント　2011～2021年推計」と題した調査レポートを発行しました。

当レポートは、2018年3月に発行した「わが国スポーツ産業の経済規模推計～日本版スポーツサテライトアカウント～」において開発した推計手法を基に、DBJが継続して公表している調査（以下過去調査レポートを総称して「日本版SSA」という。）の最新版（以下「日本版SSA2024」という。）として、2021年のわが国スポーツ産業の経済規模を推計したものです。

日本版SSA2024の調査結果は主に以下のとおりです。

1.スポーツ産業の経済規模推計結果

日本版SSA2024に基づく推計結果において、わが国のスポーツ産業の経済規模は2011年より右肩上がりで成長を続け、2020年はコロナ禍の影響を受けて一時的な落ち込みが見られたものの、2021年時点の国内スポーツの市場規模は約13.7兆円と試算され、コロナ禍前の2019年の水準を上回り、過去最高数値を記録するほどの回復を見せている。

2.回復の要因と今後の展望

2021年の東京オリンピック・パラリンピック開催やプロスポーツの再開に伴う消費者行動の喚起等から、スポーツGDPの対前年増加率は8.29%と、名目GDPの同増加率2.36%を大きく上回る回復を見せている。一方で、緊急事態宣言下における入場規制や外出自粛の影響により、興行における集客や旅行サービス関連の産業分類は未だコロナ禍からの回復途上であるため、スポーツ産業の経済規模全体としては今後も堅調な成長が続くと見込まれる。

当レポートは新たな取組としてわかりやすさを意識し、昨年度までの日本版SSAの公表内容から資料の体裁を一新しております。図表を主軸としたデザインに変更し、可読性を高めました。

なお、推計手法の開発においては、欧州SSAを開発した研究チームの協力のもと、伊藤元重東京大学名誉教授を顧問、庄子博人同志社大学准教授を座長とする、スポーツ産業やスポーツ政策の研究者や実務者等から構成される検討委員会にて議論を行った上で、スポーツ庁及び経済産業省の監修も得ております。

当レポートをご希望の方は、DBJウェブサイト「調査研究レポート」に掲載していますのでご参照ください。

DBJは、企業理念「金融力で未来をデザインします～金融フロンティアの弛まぬ開拓を通じて、お客様及び社会の課題を解決し、日本と世界の持続的発展を実現します～」に基づき、今後もわが国スポーツ産業の成長に貢献する情報発信を積極的に行ってまいります。

KANSAI DX AWARDは、関西地域におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進を目的とし、先進的なDXの取り組みを行う企業や団体を表彰するものです。審査のポイントは、横展開可能性、成果、新規性、経営力、組織力の5つの観点から評価されます。

がポイントとなり、「産学連携によりAIを活用した壁紙識別アプリを開発・導入することで、インテリア業界全体における長時間労働や人手不足の解消に寄与した」と大きく評価され、グランプリ受賞につながりました。

関西デジタル・マンスとは

「関⻄デジタル・マンス実⾏委員会」（事務局：関⻄経済連合会）は、関⻄のDX推進の機運醸成を⽬的として、10⽉を関⻄広域でのDX推進の強化⽉間とする「関⻄デジタル・マンス」を2023年に創設し、官⺠連携による様々な取り組みを実施しています。KANSAI DX AWARDは関⻄デジタル・マンスの取組みの一環で、DXに先進的に取り組む事例を表彰することで、企業へのDX推進のきっかけや参考となることを目的とした賞になります。
[関西デジタル・マンス実行委員会]
公益社団法人 関西経済連合会、関西広域連合、総務省 近畿総合通信局、経済産業省 近畿経済産業局、一般財団法人 関西情報センター、独立行政法人 情報処理推進機構、独立行政法人 中小企業基盤整備機構

「かべぴた」について

「かべぴた」は、住宅用壁紙の修復や延伸工事の際に必要となる施工済み商品の品番特定を、AI技術を用いて迅速かつ正確に行うアプリです。従来、見本帳を何冊も使用し目視で品番を割り出す作業は、建築業界全体を悩ませていました。コマツ株式会社と同志社大学は、この課題を解決するために産学連携を開始し、形や色だけでなく、テクスチャ（素材）の質感や凹凸まで解析できる「自動テクスチャ識別プログラム」（特許出願中）を開発しました。
この技術を搭載した「かべぴた」は、2024年2月にリリースされ、数時間かかっていた識別作業を数秒で完了させ、メーカーと品番を迅速に特定できるようになりました。この技術は、他の建材や農業、医療など多分野への応用可能性を秘めています。

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コマツ株式会社（大阪府東大阪市川俣1-15-14 コマツビル）