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Cyber学長室

学長へのご質問・ご提言

同志社の今後の方針について

2007年10月更新
新学部増設が続いていますが、さらなる大規模マスプロ化に進むのですか?立命館の後追い?教員増員や少人数教育体制は?国際主義を詠うわりには、提携大学も増えていないし、留学生も少人数。体制は? 奨学金の充実は?早稲田は上位10%にあたる人数が国公立なみの授業料で勉強できる体制ができています。校友会の活性化、校友会カード(私も入会していますが)校友会会費引き落としだけではなく、もっと有効活用、寄付とか情報等、再考の余地ありです。慶應の三田会までいかなくとも…同志社のさらなる発展を祈っています。

学長からの回答

ご提言ありがとうございます。
近年の学部・学科の新設について、多くは、既存学部において恒常化された定員を振り替えるもので、新たに定員を増やすものではありません。従って、新たな学部・学科においても既存の学部においても、学生対教員比率が改善され、教育環境はさらに向上するものと考えています。
2005年4月に新設しました文化情報学部(入学定員250名)のみ純増ですが、学生の到達目標の明確化、早期からの少人数教育の導入など、教育の原点に立ち戻りながら、現在もっとも求められているきめ細かい教育を系統的に徹底するというプログラムを実現するため、学生対教員比率を低く抑えています。
加えて、5年間で教員を全学的に100名増員する計画を立て、すでに実施に移しています。少人数教育の充実のため教員の増員を断行し、教員1人当たりの学生数を40人程度にまで下げました。
海外の大学との国際交流について、世界25カ国65大学と交流協定を結び、24カ国58大学と学生交換協定を結んでいます。また、過去5年間に受け入れた留学生と派遣学生の人数は倍増しています。今後も協定校や留学生(受入・送出とも)の増加を目指し、さらなる活性化に努めてまいりたいと思います。
奨学金について、経済的な理由により修学困難な学生が安心して学業に専念できるよう、充実した独自の奨学金制度を設けています。日本学生支援機構奨学金や民間・地方公共団体奨学金と併せて総合的な学資支援を行っています。2007年2月末現在、在学生約25,000人のうち7,300人の学生が何らかの奨学金を受給しています。また、大学院生のための奨学金制度も充実しており、本学独自の奨学金のほか、日本学生支援機構大学院奨学金、民間・地方公共団体奨学金を取り扱っています。
大学運営にとって、卒業生のみなさまのご支援・ご協力が不可欠です。引き続き、本学の積極的な教育研究活動にご注目ください。