学校法人同志社 同志社大学（所在地：京都府京都市、学長：松岡 敬）のメディア・社会心理学研究分野の池田研究室（教授：池田 謙一）と株式会社 電通グループ（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：山本 敏博）の社内組織である電通総研（所長：谷 尚樹）は、「世界価値観調査」の日本調査（2019年9月実査）に参画し、人々の意識の変化について時系列比較などの分析を行った結果を発表しました。「世界価値観調査」は1981年に開始され、現在およそ100カ国・地域の研究機関が参加している国際的な調査です。今回の諸外国・地域における調査は未完了ですが、日本における調査は昨年完了したため、その結果を先行して発表するものです。結果の概要は以下のとおりです。

注

本調査実施時点では新型コロナウイルスの発生は認識されていなかったため、その影響は反映されておりません。

《調査結果の概要》

　今回の調査結果からは、人々の意識は大きく変化しているにも関わらず、それが必ずしも社会変革や政治への関心に結びついていないことが浮き彫りとなりました。

「人」の意識や行動の変容は、人々が形成する「社会」の質（“クオリティ・オブ・ソサエティ”）に大きな影響を与えると思われます。日本のみならず世界が直面する社会課題は山積しており、同志社大学 池田研究室と電通総研は今後も、人の意識や行動の変容を把握しながら、望ましい将来像やその実現のシナリオを探索する“クオリティ・オブ・ソサエティ”の活動を推進してまいります。調査レポートの詳細については、別紙の資料をご確認ください。