プレスリリース

  1. 同志社大学ホーム
  2. 2021年度のニュース一覧
  3. 「わが国スポーツ産業の経済規模推計 ~日本版スポーツサテライトアカウント2020~     2011~2018年推計, 新型コロナ影響度調査」を発行 -スポーツ産業における新型コロナ影響の示唆となる 2020年速報値試算とアンケート調査を実施-

「わが国スポーツ産業の経済規模推計 ~日本版スポーツサテライトアカウント2020~     2011~2018年推計, 新型コロナ影響度調査」を発行 -スポーツ産業における新型コロナ影響の示唆となる 2020年速報値試算とアンケート調査を実施-

'21年8月31日 更新
 株式会社日本政策投資銀行(以下「DBJ」という。)及び株式会社日本経済研究所(代表取締役社長:髙橋洋)は、同志社大学(学長:植木朝子)及び釧路公立大学(学長:小路行彦)と共同で、このたび「わが国スポーツ産業の経済規模推計 ~日本版スポーツサテライトアカウント2020~ 2011~2018年推計, 新型コロナ影響度調査」と題した調査レポートを発行しました。

 当レポートは、2018 年 3 月に発行した「わが国スポーツ産業の経済規模推計~日本版スポーツサテライトアカウント~」において開発した推計手法(「日本版SSA2017」)の 2020 年度版(以下「日本版 SSA2020」という。)として、2018年のわが国スポーツ産業の経済規模を推計したものです。また、スポーツ産業における新型コロナ影響の示唆となる 2020 年スポーツ生産額速報値試算と新型コロナ影響度アンケートを実施しております。

1. スポーツGDP推計結果

日本版SSA2020に基づく推計結果では、2018年時点の国内スポーツ産業の経済規模は約8.7兆円となりました。

2. 新型コロナ影響度調査

  • 2020年スポーツ生産額速報値
直近2020年のデータが取得可能な品目に限定してサンプル調査した結果、新型コロナの影響を受けた2020年のスポーツ生産額は約4.0兆円、2019年に比し▲約0.5兆円、割合にして約13.3%減少する結果となった。

  • 新型コロナ影響度アンケート
4,000人を対象にインターネットによるアンケート調査を実施したところ、スポーツ観戦、フィットネス、マラソン大会のいずれもが、オンラインの需要がありながらも、新型コロナ感染拡大以前よりも新型コロナ感染終息後の方が、リアルでの観戦や参加を望む回答割合が増加している結果が明らかとなった。

 なお、推計手法の開発においては、欧州SSAを開発した研究チームの協力のもと、伊藤元重東京大学名誉教授・学習院大学教授を顧問、庄子博人同志社大学准教授を座長とする検討委員会にて議論を行い、スポーツ庁及び経済産業省の監修も得ております。

 当レポートをご希望の方は、DBJウェブサイト「調査研究レポート」に掲載していますのでご参照ください。

 DBJは、企業理念「金融力で未来をデザインします~金融フロンティアの弛まぬ開拓を通じて、お客様及び社会の課題を解決し、日本と世界の持続的発展を実現します~」に基づき、今後もわが国スポーツ産業の成長に貢献する情報発信を積極的に行ってまいります。
 株式会社日本政策投資銀行(以下「DBJ」という。)及び株式会社日本経済研究所(代表取締役社長:髙橋洋)は、同志社大学(学長:植木朝子)及び釧路公立大学(学長:小路行彦)と共同で、このたび「わが国スポーツ産業の経済規模推計 ~日本版スポーツサテライトアカウント2020~ 2011~2018年推計, 新型コロナ影響度調査」と題した調査レポートを発行しました。

 当レポートは、2018 年 3 月に発行した「わが国スポーツ産業の経済規模推計~日本版スポーツサテライトアカウント~」において開発した推計手法(「日本版SSA2017」)の 2020 年度版(以下「日本版 SSA2020」という。)として、2018年のわが国スポーツ産業の経済規模を推計したものです。また、スポーツ産業における新型コロナ影響の示唆となる 2020 年スポーツ生産額速報値試算と新型コロナ影響度アンケートを実施しております。

1. スポーツGDP推計結果

日本版SSA2020に基づく推計結果では、2018年時点の国内スポーツ産業の経済規模は約8.7兆円となりました。

2. 新型コロナ影響度調査

  • 2020年スポーツ生産額速報値
直近2020年のデータが取得可能な品目に限定してサンプル調査した結果、新型コロナの影響を受けた2020年のスポーツ生産額は約4.0兆円、2019年に比し▲約0.5兆円、割合にして約13.3%減少する結果となった。

  • 新型コロナ影響度アンケート
4,000人を対象にインターネットによるアンケート調査を実施したところ、スポーツ観戦、フィットネス、マラソン大会のいずれもが、オンラインの需要がありながらも、新型コロナ感染拡大以前よりも新型コロナ感染終息後の方が、リアルでの観戦や参加を望む回答割合が増加している結果が明らかとなった。

 なお、推計手法の開発においては、欧州SSAを開発した研究チームの協力のもと、伊藤元重東京大学名誉教授・学習院大学教授を顧問、庄子博人同志社大学准教授を座長とする検討委員会にて議論を行い、スポーツ庁及び経済産業省の監修も得ております。

 当レポートをご希望の方は、DBJウェブサイト「調査研究レポート」に掲載していますのでご参照ください。

 DBJは、企業理念「金融力で未来をデザインします~金融フロンティアの弛まぬ開拓を通じて、お客様及び社会の課題を解決し、日本と世界の持続的発展を実現します~」に基づき、今後もわが国スポーツ産業の成長に貢献する情報発信を積極的に行ってまいります。
お問い合わせ先