株式会社日本政策投資銀行（以下「DBJ」という。）及び株式会社日本経済研究所（代表取締役社長：髙橋洋）は、同志社大学（学長：植木朝子）と共同で、このたび「わが国スポーツ産業の経済規模推計 ～日本版スポーツサテライトアカウント2021～　2011～2019年推計, 新型コロナ影響度調査」と題した調査レポートを発行しました。

当レポートは、2018年3月に発行した「わが国スポーツ産業の経済規模推計～日本版スポーツサテライトアカウント～」において開発した推計手法（「日本版SSA2017」）の2021年度版（以下「日本版SSA2021」という。）として、2019年のわが国スポーツ産業の経済規模を推計したものです。また、スポーツ産業における新型コロナ影響の示唆となる2021年スポーツ生産額速報値試算と新型コロナ影響度アンケートの結果を掲載しております。

当レポートの調査結果は主に以下のとおりです。


なお、推計手法の開発においては、欧州SSAを開発した研究チームの協力のもと、伊藤元重東京大学名誉教授を顧問、庄子博人同志社大学准教授を座長とする検討委員会にて議論を行い、スポーツ庁及び経済産業省の監修も得ております。

当レポートをご希望の方は、DBJウェブサイト「調査研究レポート」に掲載していますのでご参照ください。

DBJは、企業理念「金融力で未来をデザインします～金融フロンティアの弛まぬ開拓を通じて、お客様及び社会の課題を解決し、日本と世界の持続的発展を実現します～」に基づき、今後もわが国スポーツ産業の成長に貢献する情報発信を積極的に行ってまいります。