プレスリリース

2015年の気候変動枠組条約締結国会議（COP21）でパリ協定が採択されて以来、炭素排出量削減のための化石燃料の使用抑制、そして再生可能エネルギー（再エネ）の供給増大に向けた政策が、世界的に注目を浴び実施に移されてきている。大気中の温室効果ガスを抑制し地球温暖化を食い止めるためには、再エネの開発と供給増、そしてその利用を促進するという「再エネ推進策」が自然環境と人類社会の存続にとって必須の条件であるという言説が疑いえない命題として私たちの意識に定着しつつある。果たして、それは本当であろうか。今回の連続講座の趣旨は、その言説を疑ってかかることである。再生可能エネルギーの生産と使用を推進することの素晴らしい側面ばかりが強調されることで、私たちが陥ってしまうかもしれない「偏った見方」＝「陥穽」について、最も身近な日本、そして日本と経済的・歴史的につながりの深い東南アジア、特にそのなかでも自然資源の豊富な国というイメージが定着しているインドネシアを事例として検討することが、今回の連続講座の目的である。