職業訓練のカリキュラムはどうやってできている？ 成り立ちを知れば社会が見えてくる

「『職業訓練がキー概念!?』誰もが笑顔で働ける社会の実現を目指して」というテーマのもと、日々の研究活動に取り組んでいます。私は2016年に社会学部産業関係学科に入学しました。雇用や労働について学ぶユニークな学科で、そこで出会った興味が現在の研究に繋がっています。私が取り組んでいる研究活動のキーワードは「職業訓練」です。職業訓練とは「希望する仕事に就くために必要な職業スキルや知識などを習得することができる公的制度」のことです*¹。具体的に、日本における職業訓練は、主に求職者を対象とした新たな仕事に就くためのコース（離職者訓練）、中小企業などで在職中の労働者を対象としたスキルアップのためのコース（在職者訓練）、学卒者を対象とした専門技術を学び就職を目指すためのコース（学卒者訓練）という、計3種類があります*²。それぞれのコースにおいて「どのようなカリキュラムがあるのか」「そのカリキュラムはなぜ誕生したのか」「誰がどのようにそのカリキュラムを開発したのか」という職業訓練の成り立ちや運用の実態を明らかにすることが、私の主な研究関心の対象です。

現代の日本社会ではDX（デジタルトランスフォーメーション）が大きなテーマになっています。長期にわたる安定的な雇用は望みにくくなり、雇用の流動化・不安定化が今一度大きな課題になりつつあります。また「リスキリング」という言葉に象徴されるように、労働者が学び続ける姿勢やスキルアップへの取り組みがより一層求められるようになっています。それらを受けて職業訓練の現場では、デジタルスキルを学ぶための新たなコースやカリキュラムが編成されるようになりました*⁴。このように、職業訓練の変化の背後には、常に時代や社会の移り変わりが存在しているのです。

現場へのインタビューを通じて、日本における職業訓練の実態を正確に把握する

日本における職業訓練の仕組みを正しく知るためには、誰が、いつ、どこで、何を、どのように議論してきたのかを過去に遡って理解することが必要不可欠です。そこで、私は日本の職業訓練に関する研究レビューを行い、これまでの概念的展開を整理することから研究を始めました*⁵。その結果、「企業外での職業訓練と企業内での人材育成の関係性を明らかにすること」が、日本の職業訓練に関する議論を整理するための重要な手がかりになることが分かりました。

こうした課題背景を踏まえて、近年は「企業外での職業訓練と企業内での人材育成は積極的に接続されるもの」として捉え直されつつあります。もし仮に、企業現場で求められる仕事とそれに必要なスキルを正しく理解し、それらに基づいて職業訓練のカリキュラムが設計された上で利用されれば、企業と職業訓練を受けた労働者の間に生じるスキルミスマッチが解消され、労働者は企業に就職した後も円滑にキャリアアップを実現できると考えられるからです。ただし、こうした検討が行われる中で、しばしば理論だけに偏った形で議論が進められ、社会の実態とかけ離れた机上の空論に陥ることがあります。このような問題を避けるためにも、まずは調査対象にできるだけ接近し、つぶさに観察しながら、既に存在する職業訓練の仕組み（ルール）について正確な実態把握を行うことが必要不可欠です。

そこで私は「教育訓練プロバイダー」、すなわち企業現場で労働者に求められるスキルや知識を提供する職業訓練の実施機関に着目し、そこで行われる「職業訓練のカリキュラム設計及びその管理運営の仕組み」を分析しています。より具体的には「RQ1：誰がどのようにしてカリキュラムを設計しているのか」、「RQ2：カリキュラムの設計において、何が情報源として活用されているのか」、「RQ3：誰がどのようにしてカリキュラムを実施しているのか」などを問いとして、日本国内における公的な職業訓練の実施機関を対象にインタビュー調査を行っています*⁶。

日本の職業訓練に関する研究成果は、これまで主に制度史として記述されてきたものが多く、現行の仕組みに関するデータは限られています。そのため、今後も継続的に現場を訪れ、そこで得られた事実や当事者の声を資料として蓄積していくことが極めて重要です。他方で、既存の先行研究を見渡すと、職業訓練を理解するための理論的枠組みが十分に設定されないまま議論が進められているものが少なくありません。今後の課題は、既存の諸理論との関わりを踏まえつつ、これまでの実態把握で得られたデータを活用して論文を執筆し、研究成果を広く世に問うことだと考えています。