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日本発育発達学会第20回大会優秀研究賞を、スポーツ健康科学部・大学院スポーツ健康科学研究科運動処方(石井好二郎)研究室が独占しました。

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'23年4月1日 更新

3月18日(土)〜19日(日)と中京大学豊田キャンパスにて日本発育発達学会第21回大会が開催され、昨年の第20回大会優秀研究賞授与式が挙行されました。

スポーツ健康科学研究科博士前期課程2年の森隆彰さんが発表した、「思春期前期小児における身体活動の相対年齢効果と学校区の社会経済要因との関連」が最優秀研究賞、石井好二郎教授が発表した「世界陸上・オリンピック日本代表選手に相対的年齢効果は存在する」が優秀研究賞をそれぞれ受賞しました。第19回でも現在(2023年3月時点)、博士後期課程2年の大石寛さんが大会優秀研究賞を受賞しているので、運動処方(石井好二郎)研究室は2年連続受賞となります。
森隆彰さん

写真向かって 右:森さん
中央:鈴木和弘日本発育発達学会会長
左:石井教授

3月18日(土)〜19日(日)と中京大学豊田キャンパスにて日本発育発達学会第21回大会が開催され、昨年の第20回大会優秀研究賞授与式が挙行されました。

スポーツ健康科学研究科博士前期課程2年の森隆彰さんが発表した、「思春期前期小児における身体活動の相対年齢効果と学校区の社会経済要因との関連」が最優秀研究賞、石井好二郎教授が発表した「世界陸上・オリンピック日本代表選手に相対的年齢効果は存在する」が優秀研究賞をそれぞれ受賞しました。第19回でも現在(2023年3月時点)、博士後期課程2年の大石寛さんが大会優秀研究賞を受賞しているので、運動処方(石井好二郎)研究室は2年連続受賞となります。
受賞名:日本発育発達学会第20回大会最優秀研究賞
  • 筆頭発表者名:森隆彰
  • 連名者:大石寛、青木拓巳、野村友哉、山口寛基、花野宏美、石井好二郎
発表演題:『思春期前期小児における身体活動の相対年齢効果と学校区の社会経済要因との関連』
小学5年-中学3年までの男子3586名、女子3388名を対象とし、学校区における、社会経済要因と小児の身体活動の誕生月の影響(相対年齢効果)との関連を明らかにすることを本研究の目的としました。
マルチレベル分析の結果、平均年収が少ない地域の男女、貧困世帯の多い地域の女子で、誕生月が遅くなるほど中高強度身体活動が少ないことが明らかとなりました。社会経済的に不利な地域は早生まれの者がスポーツで活躍する機会が少ないため、身体活動の相対年齢効果が見られた可能性を示しました。


受賞名:日本発育発達学会第20回大会優秀研究賞
  • 筆頭発表者名:石井好二郎
  • 連名者:田中里佳、森隆彰、花野宏美
発表演題:『世界陸上・オリンピック日本代表選手に相対的年齢効果は存在する
本研究は、1991年から2021年までの世界陸上・オリンピック陸上競技日本代表選手を対象とし、相対年齢効果(RAE)が存在するか否かを明らかにすることを目的としました。
短距離においては4~6、7~9生まれの者の割合が多く、1~3生まれの者は少なかった。一方、跳躍においては、4~6生まれが少なく、1~3生まれの割合が多いことが明らかとなりました。日本代表選手にもRAEは存在し、日本の陸上競技の育成システムに問題があること示唆しました。
受賞名:日本発育発達学会第20回大会最優秀研究賞
  • 筆頭発表者名:森隆彰
  • 連名者:大石寛、青木拓巳、野村友哉、山口寛基、花野宏美、石井好二郎
発表演題:『思春期前期小児における身体活動の相対年齢効果と学校区の社会経済要因との関連』
小学5年-中学3年までの男子3586名、女子3388名を対象とし、学校区における、社会経済要因と小児の身体活動の誕生月の影響(相対年齢効果)との関連を明らかにすることを本研究の目的としました。
マルチレベル分析の結果、平均年収が少ない地域の男女、貧困世帯の多い地域の女子で、誕生月が遅くなるほど中高強度身体活動が少ないことが明らかとなりました。社会経済的に不利な地域は早生まれの者がスポーツで活躍する機会が少ないため、身体活動の相対年齢効果が見られた可能性を示しました。


受賞名:日本発育発達学会第20回大会優秀研究賞
  • 筆頭発表者名:石井好二郎
  • 連名者:田中里佳、森隆彰、花野宏美
発表演題:『世界陸上・オリンピック日本代表選手に相対的年齢効果は存在する
本研究は、1991年から2021年までの世界陸上・オリンピック陸上競技日本代表選手を対象とし、相対年齢効果(RAE)が存在するか否かを明らかにすることを目的としました。
短距離においては4~6、7~9生まれの者の割合が多く、1~3生まれの者は少なかった。一方、跳躍においては、4~6生まれが少なく、1~3生まれの割合が多いことが明らかとなりました。日本代表選手にもRAEは存在し、日本の陸上競技の育成システムに問題があること示唆しました。
お問い合わせ先
スポーツ健康科学部・スポーツ健康科学研究科事務室
TEL:0774-65-6030
FAX:0774-65-6029
E-mail:jt-spojm@mail.doshisha.ac.jp